求人広告の費用相場は？【16社比較】採用方法ごとに掲載料金をご紹介

求人サイトや求人検索エンジンといった広告媒体は、「募集増加」「マッチング精度向上」のための心強い味方です。

一方で、その料金は媒体によってさまざま。実際に「費用面」で利用を悩んでいる企業は多いでしょう。

そこで当記事では、有名求人広告を取りあげながら、各媒体の費用事情について解説します。求人広告の費用相場について詳しく知りたい方は、ぜひ当記事をお役立てください。

求人広告の費用相場はどのくらい？

最初に全体的な費用相場について整理しておきます。
利用する媒体やプランによって差はありますが、求人広告の1人あたりの費用相場は下記が目安です。

• 正社員：15万～100万円/1人
• パート・アルバイト：1万～10万円/1人

費用は「基本料金＋オプション料金」で決まります。
求人の露出を増やすためにオプションを利用するほど、金額が高くなる仕組みです。

年間の求人広告の費用相場【新卒・中途別】

次に、求人広告の費用相場について「新卒」「中途」に分けて解説します。

新卒採用の費用相場

「マイナビ 2024年卒 企業新卒内定状況調査」における「採用費中の広告費平均」は下記のとおりです。

（出典：マイナビ 2024年卒 企業新卒内定状況調査）

全体で161.7万円ですが、上場企業で606.7万円、非上場企業が123.7万円と、だいぶ差があります。これは、上場企業だと採用人数が多く、その分かける予算も大きいからだと見込まれます。

中途採用の費用相場

次に中途採用の費用相場についてです。
こちらもマイナビの調査から。求人広告にかけた費用の実績について、過去3年分の記録を紹介します。

（出典：中途採用状況調査2024年版（2023年実績））

中途採用にかける広告費用も、平均で100万円以上です。
直近の2023年を見ると、過去2年の実績よりも上がっています。

採用単価はどのくらい？

そもそも、企業は採用費全体でどのくらいの金額をかけているのでしょうか。
「採用費総額平均」「1人あたりの採用費平均」について見てみましょう。

【採用費総額平均】

（出典：マイナビ 2024年卒 企業新卒内定状況調査）

【1人あたりの採用費平均】

（出典：マイナビ 2024年卒 企業新卒内定状況調査）

あくまで一例ではありますが、この金額はひとつの目安になってくるはずです。
自社がどのくらいの採用費を準備できるか、そのうち1人あたりいくらかけるか、などを整理しながら、広告費分の予算を検討すると良いでしょう。

求人広告の料金形態と選び方

求人広告を選ぶにあたって大きなポイントとなるのが「料金形態」。
求人広告の料金形態は大きく分けて4種類あります。

• 掲載課金型（先行投資型）
• 成果報酬型
• クリック課金型
• 完全無料型

各料金形態について、メリットとデメリットを紹介します。

掲載課金型（先行投資型）

掲載課金型とは「求人掲載のタイミング」で料金が発生する仕組みです。
前もって料金を支払うので、「先行投資型」とも呼ばれます。

【メリット】

• 何名採用しても料金が一定なので予算管理がしやすい
• 大量採用の場合は1人あたりの費用を抑えやすい

【デメリット】

• 応募がなくても料金が発生する
• 料金自体が高いので一時的な支出がかさむ

成果報酬型

成果報酬型の媒体は、なんらかの成果があったタイミングで料金が発生します。
ここでいう「成果」とは、「応募があった」「面接につながった」「採用に成功した」などです。どのタイミングで料金が発生するかは媒体ごとに異なります。

【メリット】

• 初期費用0でスタートできるので余計なコストがかからない
• 小人数～中人数の採用なら1人あたりの費用を抑えやすい

【デメリット】

• 大人数採用の場合、一人ひとりに対して料金が発生する分コストがかさみやすい
• 応募が増えたときに求人を停止したりと柔軟な運用が必要

クリック課金型

クリック課金型の場合は、掲載している求人がクリックされた段階で料金が発生します。

自分たちでクリック単価を設定したうえで、その単価に応じて掲載順位が決められる仕組みが多いです。

【メリット】

• 他の料金形態よりも安い傾向にある
• 余計なコストが発生しにくい

【デメリット】

• 求人運用にある程度のノウハウが求められる
• 高い単価を設定しても必ずしも応募につながるとは限らない

完全無料型

中には求人掲載から採用成功まで完全無料で利用できる媒体もあります。
特に「求人検索エンジン」はこれに該当するものがほとんどです（別途有料オプションあり）。
完全無料型の媒体はサポートがないことが多いので、自社運用がメインになります。

【メリット】

• 費用を一切かけずに採用できることがある
• 気軽に始めることができる

【デメリット】

• 自分たちで運用しなければならないケースが多い
• 利用企業が多いので競争が激しい

【中途採用向け】おすすめの求人広告サイトと費用相場

ではここからは、おすすめの求人広告サイトとその費用相場について紹介します。
まずは「中途採用向け」のサイトについてです。

マイナビ転職

（出典：マイナビ転職公式）

マイナビ転職は、大手人材会社の株式会社マイナビが運営する総合型転職情報サイト。
会員数756万人と人気が高く、特に若年層の利用が多いようです。

料金形態は掲載課金型で、オプションが充実しています。また、プランによっては1週間単位で延長可能です。
国内最大級の転職フェアを定期開催しているので、求職者との接点を増やしたい場合にも
おすすめです。

【関連記事】
マイナビ転職とは？特徴やメリット、料金、掲載方法などを解説

doda

（出典：doda公式）

dodaは経験者採用に強い転職サイトです。
年々人気を高めており、中途採用者の応募数が2022年度から2023年度にかけて116％成長しています。

もっとも安いプランが25万円～/4週間で、高額プランになるほど写真点数や掲載コンテンツ数などが増えます。
専任のプロが採用戦略の立案から採用成功、さらには採用後の振り返りまでをサポートしてくれる点も魅力的です。

【関連記事】
doda（デューダ）とは？特徴やメリット、掲載料金、掲載期間について徹底解説

エン転職

（出典：エン転職公式）

CMをはじめとしたプロモーションに積極的なエン転職は、総会員数が2022年に1,000万人を突破しています。

プランに関係なく掲載求人が上位表示される仕組みになっており、原稿に盛り込める情報が一律同サイズなので、予算規模による露出面の格差がないことが特徴です。
なお、掲載料金はエリアによって異なり、地方ほどお得な傾向にあります。

【関連記事】
エン転職とは？その特徴や評判（口コミ）、掲載方法、料金などを徹底解説

Wantedly

（出典：Wantedly公式）

Wantedlyを利用する人材は、20～30代のいわゆる「ミレニアル世代」が7割以上。
「私たちについて」「メンバー」「ストーリー」といった投稿カテゴリがあり、定期的に自社の情報を発信してブログのように活用できます。実際に、採用ホームページ代わりにしている企業も多いです。

料金プランは、「ライト」「スタンダード」「プレミアム」の3つ。
プランによって管理画面に入れる人数やダイレクトスカウトの送信可能数が異なります。

【関連記事】
Wantedly（ウォンテッドリー）とは？機能や使い方、導入メリット、料金を解説

Indeed

（出典：Indeed公式）

Indeedはインターネット上の求人情報が集約されているサイトで、求人量・求職者数ともに、国内最大です。
国内月間ユーザー数は2,700万以上（2024年4月1日時点）。中途採用や新卒採用だけでなく、バイト・アルバイトや業務委託、インターン生を探すのにも適しています。

基本的に完全無料で利用できますが、露出度を高めるためのスポンサー広告も選択可能です。料金形態はクリック課金型で、AIが単価を自動調整します。

【関連記事】
Indeed（インディード）とは？仕組み・メリット・デメリット・効果を出す方法・成功事例まで徹底解説！

GiGWorks Basic

（出典：GiGWorks Basic公式サイト）

GiGWorks Basicは、ギグワーカーに特化した求人プラットフォームです。

料金形態は成果報酬型で「仕事成立の際に支払う報酬額の10%」と設定されており、他の媒体に比べてお得に利用できることが特徴です。
支払いのタイミングはギグワーカーに契約書を送付するタイミングとなります。

仕事の募集はもちろん、契約締結から支払いまで、雇用関連の業務をサイト内で行うことができます。

ジョブメドレー

（出典：ジョブメドレー公式サイト）

ジョブメドレーは、医療・介護業界を専門とした求人サイトです。
2014年のリリース時から右肩上がりで利用施設を増やしており、2024年5月現在360,999医院・事業所に愛用されています。

料金体系は採用成功報酬型で、採用時に支払う報酬が4万円～/1人。
料金の詳細な算出方法は問い合わせが必要ですが、業界最安級の水準であることは間違いないでしょう。
「特設ページの制作」「検索結果での上位表示」といった有料オプションも豊富です。

【関連記事】
ジョブメドレーとは？ 求人サイトの特長や費用比較、求職者の口コミを紹介

【新卒採用向け】おすすめの求人広告サイトと費用相場

続いて、新卒採用向けのサイトについて費用相場やおすすめポイントを紹介します。

マイナビ

（出典：マイナビ公式）

マイナビは、学生からの認知度が業界トップクラスで、多くの就活生が利用している人気サイト。

オプションが50種類を超えており、多くの企業がオプションを利用して求人を強化しています。自社の予算に応じて採用活動を強化することが可能です。
専任のスタッフが企業の採用成功を二人三脚でサポートしてくれることも魅力です。

リクナビ

（出典：リクナビ公式）

リクナビも業界最大手の新卒向け求人サイト。
特に中小企業の採用支援に強みを持っており、掲載企業の半分以上が従業員数300名未満の中小企業です。

「学生データ管理システム」を提供していて、煩雑化しやすい新卒採用業務を効率的に行えることも強みです。

あさがくナビ

（出典：あさがくナビ公式）

あさがくナビは、企業からスカウトを送る「ダイレクトリクルーティング」に特化したサイトです。特に中小企業やベンチャー企業から人気を集めています。

他の2サイトに比べると1求人あたりの学生数が多く、効率的に採用活動を進めたい場合におすすめです。すべての企業にカスタマーサクセス担当がつくので、ダイレクトリクルーティングが初めてでも安心ですね。

【アルバイト・パート採用向け】おすすめの求人広告サイトと費用相場

アルバイト・パートの採用に求人広告サイトを使いたい企業も多いでしょう。

おすすめのサイトは下記の3つです。

バイトル

（出典：バイトル公式）

バイトルは最短で当日に求人掲載できる、アルバイト採用専門のサイトです。
求職者からの認知度が高く、1週間以内に81％の企業が応募を獲得しています。

原稿への動画掲載が無料で、職場の魅力を視覚的に伝えることで、応募に向けた具体的なイメージを持ってもらえます。

【関連記事】
バイトルとは？特徴や掲載方法、料金などを徹底解説

タイミー

（出典：タイミー公式）

「スキマバイト」を流行させた先駆け的な存在であるタイミー。
なんと最短1分で求人掲載が可能で、書類選考や面接もありません。
24時間以内に70％以上の求人がマッチングしているようで、そのスピード感が人気を集める要因のひとつです。

ワーカーが稼働した分しか料金が発生しないので、余計な支出が増える心配はありません。

マッハバイト

（出典：マッハバイト公式）

マッハバイトは、「掲載課金型」と「成功報酬型」の2種類の掲載料金プランを用意していることが特徴です。自社の採用計画に合わせてプランを選べるのは嬉しいですね。

応募者の男女比率は4：6。さらに年齢で見ると、24歳までの若年層が48％を占めています。

【関連記事】
マッハバイトとは？特徴や掲載料金・プラン・利用メリットを徹底解説

おすすめの求人検索エンジンと費用相場

無料掲載が可能な求人検索エンジンも、企業にとって頼りになる広告媒体です。
ここでは、3つの求人検索エンジンを紹介します。

求人ボックス

（出典：求人ボックス公式）

求人ボックスは、日本人向けのサイト設計で、初めての利用でも操作しやすいことが特徴です。
求人掲載の方法は3種類。「クローリング」「データフィード」「採用ボードを使った直接投稿」です

有料掲載はクリック課金型で、「入札単価制度」でクリック単価が決まります。1クリックあたり25円～1,000円の範囲で企業側が設定できるので、予算を考慮しながら運用することが可能です。

【関連記事】
求人ボックスとは？特徴や掲載方法、料金や活用事例を解説！

スタンバイ

（出典：スタンバイ公式）

スタンバイも求人ボックスと同じく人気の求人検索エンジンです。
過去に「Yahoo!しごと検索」が統合されたことから、Yahoo!の検索画面で上位表示されやすく、Yahoo!ユーザーを取り込みやすいという強みを持ちます。

クリック単価は20円～1,000円の範囲で設定します。「スマホ版の募集を強化するために単価を高くしよう」というように、デバイスごとにクリック単価を設定できることが特徴です。なお、サイト内で求人の直接入稿はできません。

【関連記事】
スタンバイとは？特徴や無料で求人広告を掲載する方法やコツを解説

Googleしごと検索

（出典：Google）

Googleしごと検索はGoogleが持つ機能のひとつで、インターネット上の求人情報を収集したうえで、ユーザーの検索結果に応じて表示しています。
求人掲載の方法は「クローリング」のみで、自動的に掲載されるのを待つか、自社のほうから採用ページをインデックスさせることになります。
インデックスの方法を知りたい場合は、ぜひ下記の記事を参考にしてください。

【関連記事】
Googleしごと検索（Google for Jobs）の求人の無料掲載方法を徹底解説！

求人広告サイトの選び方やコスト削減方法

求人広告サイトをコストを抑えて導入したい場合、下記の3点を特に意識してみましょう。

• 必要なオプションだけを付ける
• マッチングの精度を高めることを意識する
• 自社採用ページと連携する

コストがかさんでいる企業にありがちなのが、勧められたオプションをすべて付け、そのままになっていること。
例えば「スカウト送信」のオプションを付けても、実際にスカウトを送っていなければ料金だけが発生します。実際に運用する中で、必要なオプションを絞っていくと良いでしょう。

また、自社採用ページについて言及すると、これは求人広告を見た求職者を応募に向けて後押しするために重要です。ほとんどの求職者は、応募前にその企業の自社サイトやSNSをチェックします。
自社採用ページと連携できる媒体であれば、より効果的に応募を増やせるでしょう。

※こちらの記事では、雇用形態別の採用コストと募集のコツについて紹介しています
【雇用形態別】採用コストの平均ってどれくらい？上手な求人費用の掛け方

求人広告の費用対効果を高めるには？

求人広告はただ掲載すればいいわけではなく、ポイントを抑えることで費用対効果を高められます。特に次の3点を踏まえて、求人を運用することがおすすめです。

ターゲット・ペルソナを明確に設定する

媒体を選ぶ前にやっておきたいのが、「ターゲット・ペルソナの明確化」です。
ここが曖昧なまま求人を作っても当たり障りのない内容になってしまい、結果的に誰にも刺さりません。

多くの企業が求人媒体を利用しているわけですから、「ユーザーに自社求人を印象づけること」が大事なのです。

ちなみに「ペルソナ」とは、自社にとっての理想像のこと。
求めるスキルや性格、経験など、できるだけ条件を細かくするほど、ターゲットに対してピンポイントで刺さります。

※ペルソナ設定にあたっては下記の記事をお役立てください
→応募が来ない時に試すことはペルソナ設定！求人票の書き方のコツをご紹介

掲載する媒体はデータ・統計をもとに選ぶ

「なんとなく良さそう」と感覚的に媒体を選ばずに、データ・統計をもとに客観的視点で選択することが重要です。

例えば、20代の人材を採用したいのであれば、実際にその世代のユーザーが多い媒体を選ぶと効果が出やすくなります。採用の精度を上げるために、媒体ユーザーの希望職種や経験職種の傾向を確認するのも良いでしょう。

媒体の公式サイトでは、導入事例が公開されている場合があります。自社に近い業界や、似た課題を持つ企業の事例を参考にするのもおすすめです。

掲載後も効果検証と改善を繰り返す

プロによるフォローがない限り、最初からベストな求人を作ることは難しいです。
それに、求職者の動向は日々変化するもの。
求人を掲載したあとも、効果検証を繰り返しながらブラッシュアップしていくことが重要です。

利用する媒体やプランによっては、「流入経路」「応募者数」「採用率」といったさまざまな指標を分析できます。各指標を客観的に分析しながら求人を改善しましょう。

「応募までのあと一歩」を後押しするために採用係長がおすすめ！

求人広告を利用する企業に勧めたいのが「自社採用サイトの準備」です。

多くの求職者は、求人広告を見たあとに「もっと詳しい情報を知りたい」と自社独自のサイトを訪れる傾向にあります。
逆に言うと、このタイミングで自社採用サイトの確認ができないと、あと一歩のところで応募に至らないことも……。

そこでおすすめしたいのが、採用マーケティングツール「採用係長」。
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電話やメールなど、お客様のニーズに応じて採用課題をサポートしますので、まずはお気軽にご連絡ください！
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まとめ

多様化する求人媒体。利用する際は、その費用内でどんな機能が使えるのかを踏まえて、コストパフォーマンスが高い媒体を選びましょう。比較検討に時間はかかるかもしれませんが、その過程を丁寧に行うことが「採用成功」につながります。

なお、「自社採用サイトを作って採用を強化したい」と考えている場合は、採用業務クラウド「採用係長」もおすすめです。経験豊富な専門スタッフがそろっていて、皆さまの採用成功をサポートしますので、気になる方はぜひお問い合わせください。
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この記事を書いた人

コンノ

公務員として4年間、人事労務の実務経験あり。 これまで100名以上の事業者をインタビューしており、「企業や個人事業主が本当に悩んでいること」を解決できる記事を執筆します。

監修者

辻 惠次郎

ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を作り出した。
Indeedはもちろん、インターネット広告やDSP広告を組み合わせた効率的な集客や、Google Analytics等の解析ツールを利用した効果分析、サイト改善を強みとしている。