「スタンバイ」は、インターネット上のさまざまな求人情報を集約し、常時1,000万件以上の求人を掲載する求人検索エンジンです。
求職者の興味を引くさまざまなコンテンツを提供している点で、他の求人検索エンジンとは異なる魅力があります。
今回は、スタンバイに無料で求人広告を出稿したい人のために、求人広告の掲載方法を画像も交えながら説明します。
⇒スタンバイの特徴や機能など、基本的な部分についてよく知りたい人はコチラ
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目次
スタンバイとは？サービス概要について
スタンバイは、インターネット上の求人が集約された「求人検索エンジン」です。
「アグリゲーションサイト」とも呼ばれ、Indeedや求人ボックスもこれに分類されます。
2015年にリリースされて以降、右肩上がりでユーザー数や掲載求人数を増やしており、最近はIndeedや求人ボックスに匹敵する知名度を誇るようになってきました。
運営会社は、Zホールディングス株式会社と株式会社ビズリーチの合弁会社である「株式会社スタンバイ」です。
Zホールディングスは、ヤフー株式会社やLINE株式会社をはじめとした、複数の有名企業を子会社としています。
スタンバイの特徴や強み
自社におけるスタンバイの有効性を判断するために、特徴や強みについて整理しておきましょう。
一般的な求人媒体と比較したスタンバイの特徴を紹介します。
Yahoo!ユーザーへのアプローチが可能
ヤフー株式会社が元々運営していた「Yahoo!しごと検索」が、2020年12月、スタンバイに統合されました。
これにより、Yahoo!上で求人関連の検索をすると、検索結果でスタンバイの求人が優先的に表示されるようになっています。
Google上で検索すると、国内最大の検索エンジンであるIndeedが上位表示されやすいので、他の求人検索エンジンはどうしても不利になります。
Yahoo!ユーザーを取り込めるのは、スタンバイならではの魅力です。
常時1,000万件を超える求人掲載数
スタンバイには、常時1,000万件を超える、膨大な求人が掲載されています。
これは、日本国内のみで展開されている求人検索エンジンとしては、最大規模です。
求人掲載数が多いと、求職者は自分の希望する応募先が見つけやすいため、おのずと利用者が増えます。
比例して、自社の求人の閲覧者や応募者も増やすことができるのです。
幅広いエリア・職種・雇用形態に対応
スタンバイは、全国各地の求人を取り扱っており、かつ職種や雇用形態の縛りもありません。
利用にあたってのガイドラインはありますが、基本的にはどの企業でも求人を掲載することができます。
エリアや職種、雇用形態を問わずあらゆる求人が掲載されていることは、スタンバイが人気を集める要素のひとつになっています。
自社採用サイトとの連携が可能
自社採用サイトを準備して、スタンバイと連携できることも特徴のひとつです。
連携方法の仕組みについては後述しますが、連携方法には、自動転載を待つ「クローリング」と、企業側から求人情報を送信する「データフィード」の2種類があります。
自社サイトとスタンバイで採用活動を並行させられるため、理想的な人材と出会える可能性が高くなります。
※スタンバイにおける求人掲載の仕組みについては、下記の記事で詳しく解説しています
⇒スタンバイとは？仕組みや強み・特徴・掲載方法・利用料金などを徹底解説！
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スタンバイは有料・無料の2種類の掲載方法がある
スタンバイは、求人検索エンジンを世に広めたIndeedと同じように、求人広告を無料でも掲載できますが、有料で目立ちやすい位置に求人広告を掲載することも可能です。
無料掲載の場合は、大量にある求人広告の中で、求職者の目に留まるよう上位に表示されるのは難しい現状です。
有料掲載の場合は、「スポンサー枠」として検索表示画面1ページ目で求職者がクリックしやすい場所に広告を掲載できます。
また、有料広告の料金形態は、従来からの求人媒体である「リクナビ」や「doda」などとは仕組みが異なります。
大手求人サイトが求人掲載期間で課金するのに対して、スタンバイは求人広告を「クリック」するごとに課金されます。そのため、広告予算を抑えながら、より効率的に応募を獲得できるのです。
下記の記事では、スタンバイの特徴や掲載方法について解説しています。
⇒スタンバイの料金は？有料掲載・無料掲載の具体的な違いとは？
1クリックの料金と上限設定
スタンバイでは、30円～1,000円の範囲で自分たちでクリック単価を設定できます。
設定した単価が高いほど、自社求人が上位表示される仕組みです。
「1クリックあたりの上限金額」「1日の予算上限」「1か月の予算上限」の3点についても自分たちで設定でき、予算に応じた運用ができることが特徴的。採用にあまり予算をかけられない企業でも心配いりません。
また、デバイスごとにクリック単価を変えることができるため、「スマホ版のクリック単価を高くして10代20代の採用を強化しよう」といった戦略が立てられます。
求人広告を掲載したい方へ
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スタンバイと他の求人媒体との違い
スタンバイのような求人検索エンジン以外に、人材募集に使われるサービスとして「求人サイト」や「人材紹介」があります。
スタンバイを、求人サイト・人材紹介サービスと比較した場合の違いを下表にまとめています。なお、求人サイト・人材紹介サービスについては、一般的な傾向を記載しており、特定の媒体について言及したものではありません。
| スタンバイ | 求人サイト | 人材紹介 | |
| 初期費用 | 無料 | 有料 （成果報酬型のサービスもある） |
有料 |
| 予算設定の自由度 | 〇 | △ | × |
| 求人掲載の工数 | 少ない | 多い | 少ない |
| 採用の確度 |
低 |
中 |
高 |
スタンバイは、無料である点と自由度が高い点で、他の求人媒体より優れている傾向にあります。その分、採用が成功するかどうかは自社に委ねられるため、いかに工夫するかが重要です。
※検索エンジン同士も異なる特徴を持つ場合があります。下記の記事では、国産の求人検索エンジンである「スタンバイ」と「求人ボックス」の違いについて解説します
→国産の求人検索エンジン「スタンバイ」と「求人ボックス」の違いを解説
スタンバイの掲載方法は大きく分けて3つ
スタンバイは、インターネット上にある求人サイトやハローワークの求人情報、企業の採用サイトに紐づいている求人情報を集約して表示しています。
しかし、データ連携を待っているだけだと、いつ掲載されるかわからないデメリットもあります。
そこで、問題なく求人広告を掲載するために、自分たちで手続きを行うことをおすすめします。
スタンバイで求人広告を掲載する方法は、大きく分けて下記の3つです
- スタンバイと連携した採用管理システムを使う
- クローリングを使用して掲載する
- 自社で作成した求人ページをスタンバイと連携する
スタンバイと連携した採用管理システムを使う
スタンバイと連携した採用管理システムで求人広告を作成・投稿することで、スタンバイへ求人広告が掲載されます。
ちなみに当社が提供する採用管理システム「採用係長」でも求人広告を作成可能で、ボタン一つでスタンバイに求人を掲載できます。
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クローリングを使用して掲載する
クローリングとは、「クローラー」というプログラムにより、スタンバイがインターネット上の求人を自動的に収集する仕組みです。
企業側からのアプローチは必要なく、スタンバイに自動転載されるのを待つことになります。
ただし、クローリングによる求人掲載は、掲載順位が低くなりやすい傾向にあります。
スタンバイで積極的に採用活動を行うのであれば、次に紹介する「データフィード」のほうをおすすめします。
自社で作成した求人ページをスタンバイと連携する
「データフィード」とはスタンバイの仕様に合わせて求人データを送信して、掲載する方法です。
クローラーにすべての求人データを一度に読み込ませることができるので、一つ一つ入力して求人原稿を作る手間がいりません。
「全国各地の拠点で同時に求人募集をかける」など、大量の求人をスタンバイに掲載したい場合に便利な掲載方法です。
スタンバイには掲載基準・審査がある
スタンバイには、掲載ガイドラインがあり、広告作成後にガイドラインを元にした審査が行われます。
下記の掲載禁止事項や各法令に適合しない求人は、掲載できない場合があるので注意が必要です。
求人における禁止事項等
- ネットワークビジネスなど利殖を目的として投資、代理店、フランチャイズ等にかかわる斡旋、勧誘、募集等
- 出会い系サイト(インターネットや携帯電話向けのアダルト系コンテンツを含むもの)
- 消費者金融
- ギャンブルならびにその類似産業（パチンコ、競馬、競艇、オートレース等は除く）
- 宗教団体の勧誘または、布教活動に関連するもの政党および政治団体の運動に関するもの
- その他、当社が不適当と判断したもの
その他、年齢や性別を限定しているなど、各種法令に適合しない求人は、掲載をお断りする場合があります。
また、ひとつの求人に、複数の職種・ポジションを記載することはご遠慮いただいております。
※現在はガイドラインが非公開になっており、正確な内容を知るためには問い合わせが必要です
また、求人広告の審査は、結果が出るまで期間が必要なため、すぐには求人広告が掲載されない点に注意しましょう。
スタンバイで応募数を増やすためのポイントやコツ
スタンバイには膨大な求人が掲載されているので、応募を増やすには、いくつかのポイントやコツを理解して、施策に落とし込む必要があります。
ここでは、スタンバイでの応募にあたって大切な3つのポイントを紹介します。
求人タイトルは簡潔で分かりやすく記載する
求人検索結果の画面では、上記のとおり求人タイトルが青字で大きく表示されます。
求職者の目に真っ先に飛び込んでくる部分なので、「何の募集なのか」を分かりやすく簡潔に記載することがポイントです。
【求人タイトルを記載する際のポイント】
| ・「中華料理店のホールスタッフ（未経験歓迎）」のように、「どこで何をするのか」が分かるように記載する ・誰が見ても分かるように、業界用語や専門用語は使わない |
業務内容を具体的かつ魅力的に書く
求人検索結果の画面では、この画像のように、業務内容の一部が表示され、クリック後に全文を確認できる仕組みになっています。
そのため、業務内容を具体的かつ魅力的に書いて興味を持ってもらうことが、求人をクリックしてもらうために重要です。
このときに意識すべきなのが、自社のターゲットに刺さる文言を記載することです。
例えば、「実務経験を問わないので、とにかく明るい人柄の方を採用したい」と考えているのであれば、未経験OKなどの文言を入れたり、明るい職場であることをアピールしたりするのが良いでしょう。
一度、自社のターゲットを整理したうえで、求人掲載を進めてみてください。
定期的に更新する
応募者を増やすためには、クリック数や応募数の状況をチェックして、求人を定期的に更新することも大切です。
特に無料掲載の場合、工夫なしでは求人を上位表示させるのが難しいので、最初は思うように応募が集まらない可能性があります。
更新を続けることで洗練された求人になり、応募数が増えるのです。
また、求人内容が長く更新されていないと、スタンバイから古い求人だと認識されてどんどん下位になるケースもあります。
スタンバイを活用した成功事例
スタンバイの活用についてよりイメージを深めていただくために、採用成功事例を紹介します。
事例①株式会社西松屋チェーン様（ベビー用品専門店）
＜採用課題や採用ニーズ＞
元々、年間約100媒体を使って母集団形成に力を入れていましたが、採用単価が高く悩んでいました。また、面接から採用につながらないケースが多く、採用効率を上げることが課題となっていました。
＜改善ポイント＞
・数年前に立ち上げた自社採用ページ経由での採用率が高かったため、連携が可能な「求人検索エンジン」を導入したかった
・従業員の年齢層（30～40代）とマッチするYahoo！ユーザーをターゲットとするためにスタンバイを利用
＜結果＞
狙いどおり、30代～40代の応募者を集めることができています。30代は子育て中で一般的に採用されにくい層ですが、西松屋チェーン様では長期的な就業が期待されるメインターゲットの一つで、応募が増えています。
事例②イオンディライトセキュリティ株式会社様（警備会社）
＜採用課題や採用ニーズ＞
自社サイトを生かすために他の求人検索エンジンを導入して、成果が出ていました。しかし、一つの求人検索エンジンに依存すると、そのサービスの仕様が変わったときに対応が難しくなると考え、リーズナブルで、かつ管理画面が機能的なスタンバイを導入しました。
＜改善ポイント＞
・昼勤と夜勤を一つの求人票にまとめていたが、二つに分けた
・求人票の書き方を「自分たちが書きたいこと」から「応募者が知りたいこと」に変えた
＜結果＞
300件のアルバイト募集を600件に増やすことができ、採用人数が大きく増加しました。また、自社に合った人材を採用できるようになったと手ごたえを感じています。
事例③保育人材の派遣会社様
こちらは当社ネットオンがスタンバイの運用を支援して、採用に成功した事例です。
＜採用課題や採用ニーズ＞
元々Indeedを自社運用して応募者を確保できていましたが、事業拡大のために採用をさらに強化する必要があり、ネットオンがスタンバイ運用を支援しました。
＜支援内容や改善ポイント＞
・採用活動が活発な時期に合わせて運用するよう、戦略を見直した
・広告効果の高いエリアの求人を分析し、他の求人に反映させた
・キャンペーン構成を見直した
＜結果＞
15名からの応募があり、4名の採用に成功しました。有資格者の応募率が高く、企業にとって理想的な人材を採用することができました。
求人掲載のことなら採用係長
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下記の記事では、採用係長の導入事例や評判について紹介しています。
⇒採用係長とは？ 採用係長でできることを詳しく解説。導入事例や評判も紹介します
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スタンバイは無料から作成した求人広告を掲載できる求人検索エンジンです。
また、掲載件数が多く、幅広い選択肢から求人を探したい求職者より人気を集めています。
一方で掲載件数が多いため、掲載した後、求人広告が埋もれて求職者の目に付かなければ意味がありません。
スタンバイは手軽に利用できる分、掲載後の運用が重要です。
スタンバイの運用に不安がある方は、コンサルタントの力も借りながら運用することをおすすめいたします。
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