求人サイトおすすめ25選【2026年版】料金・無料掲載・媒体タイプを比較

少子高齢化や採用競争の激化により、求人サイト・求人媒体を使った採用活動は年々難しくなっています。

一口に「求人サイト」と言っても、総合求人サイト、求人検索エンジン、スカウト媒体、アルバイト向け媒体、公的求人サイトなど種類はさまざまです。当然ながら、向いている採用ターゲットや料金形態、運用の手間も媒体ごとに異なります。

この記事では、「正社員採用」「女性採用」「年代別採用」「アルバイト・パート採用」に分けて、おすすめの求人サイト・求人媒体を比較します。料金形態や無料掲載の考え方、複数媒体を使う場合の応募管理まで解説するので、自社に合う媒体選びにお役立てください。

この記事で分かること

• 主要な求人サイト・求人検索エンジンの違い（媒体タイプ/料金形態/無料掲載の違い）
• ターゲット別（正社員・女性・年代・アルバイト）のおすすめ媒体
• 掲載課金・クリック課金・成果報酬・無料掲載の選び方
• 媒体を選んだ後の「求人作成・応募管理・効果測定」で取りこぼさないポイント

そもそも求人サイトとは？

求人サイトとは、企業が求人情報を掲載し、求職者からの応募を集めるための採用プラットフォームです。求人サイト内で求人を検索してもらう媒体もあれば、Web上の求人情報を集めて表示する求人検索エンジン、企業側から候補者へスカウトできるダイレクトリクルーティング形式の媒体もあります。

採用担当者が見るべきポイントは、「有名かどうか」だけではありません。自社の採用ターゲットに合う利用者がいるか、料金形態が採用人数に合うか、原稿改善や応募対応を自社で進められるかまで見ておくことが大切です。

求人サイトの種類と採用手法の違い

求人サイトを比較する前に、媒体タイプの違いを確認しておきましょう。媒体タイプが違うと、費用の発生タイミングや必要な運用の手間も変わります。

求人サイト・求人媒体が向いている企業

求人サイト・求人媒体は、すべての採用に万能な手法ではありません。特に向いているのは、次のような企業です。

• 同じ職種を複数拠点で募集している企業：求人1本あたりの露出対象が広がり、費用対効果を見やすい
• 募集人数が多い企業：掲載課金の場合、複数名採用できるほど採用単価を抑えやすい
• 採用難度が比較的低い職種を募集する企業：事務、販売、営業、軽作業など、候補者数が比較的多い職種と相性がよい
• 潜在層にも認知を広げたい企業：今すぐ応募する人だけでなく、情報収集中の求職者にも接点を持てる

一方で、特殊資格が必要な職種、急ぎの1名採用、採用要件が細かい職種では、求人サイトだけでは応募が集まりにくいこともあります。その場合は、人材紹介、ダイレクトリクルーティング、リファラル採用、採用サイト改善などを組み合わせて検討しましょう。

主要求人サイトの比較

代表的な求人サイト・求人検索エンジンを、採用担当者が比べやすい項目でまとめました。料金や機能はプラン、エリア、職種、時期によって変わるため、実際の掲載前には各媒体の公式情報や営業資料を確認してください。

料金形態・課金モデルの違い

求人サイトの料金は、媒体やプランによって大きく異なります。固定金額だけで決めず、採用人数、採用難度、運用の手間、応募単価（CPA）まで含めて比較しましょう。

料金はプラン・エリア・職種・時期によって変動します。掲載前には、課金モデルと費用が発生するタイミングを公式情報で確認しましょう。

無料掲載できる求人サイト

無料掲載は「コストを抑えられる」一方で、無料で出せば必ず応募が来る、というわけではありません。無料掲載の種類を分けて考えると、媒体選びの失敗を防ぎやすくなります。

• 完全無料で採用まで使えるもの：ハローワーク、engageなど。費用を抑えやすいが、原稿改善や応募対応は自社で行う前提
• 無料掲載できるが露出強化は有料になりやすいもの：Indeed、求人ボックスなど。まず無料で試し、反応を見て有料運用を検討しやすい
• 無料トライアル/一部無料のもの：期間や機能に制限があるため、何が無料で、いつから費用が発生するかを確認する

無料掲載で成果を出すカギは「求人原稿の質」「応募条件の分かりやすさ」「応募後の返信速度」です。原稿作成のコツを先に押さえたい場合はこちらも参考にしてください。
→求人原稿の書き方（応募を増やすポイント）
→無料で掲載できる求人広告サイト19選

応募が来ない時に見直したい項目（原稿/写真/条件/導線）

求人サイトに掲載しても応募が伸びない場合、媒体の相性だけでなく、原稿・条件・導線に改善できる点が残っている場合があります。次の順番で確認しましょう。

1. 原稿：仕事内容が具体的か、応募条件が分かりやすいか、入社後の働き方がイメージできるか
2. 写真/動画：職場の雰囲気、働く人、設備など、応募前の不安を減らす素材があるか
3. 条件：給与、勤務時間、休日、勤務地、シフト、福利厚生が競合と比べて弱すぎないか
4. 導線：応募ボタンまで迷わないか、入力項目が多すぎないか、スマホで応募しやすいか
5. 応募対応：応募後の初回連絡が遅れていないか、面接設定がスムーズか
6. 効果測定：表示数・クリック数・応募数・面接到達率を媒体別に見て改善できているか

応募単価だけで見てしまうと、採用につながらない応募を増やしてしまうことがあります。媒体別に「応募数」「面接数」「採用数」まで追い、求人票と応募対応を改善することが重要です。
→求人応募を増やす方法
→求人広告費用（課金モデル別の注意点）

人気の求人サイト一覧

今回紹介する求人サイト・求人媒体は以下の25媒体です。それぞれの特徴に加えて、「向いている採用」と「注意点」が分かるようにまとめました。

正社員採用におすすめの求人サイト

正社員採用では、総合媒体や求人検索エンジンで母集団を作り、必要に応じてスカウト媒体や人材紹介を併用するのが基本です。ここでは、主要媒体を中心に紹介します。

①Indeed

Indeedは、正社員、アルバイト、パート、契約社員、業務委託など、幅広い雇用形態に対応する求人検索エンジンです。無料で求人掲載を始められ、有料オプションのスポンサー求人を利用するとクリック課金で露出を増やせます。

向いている採用：幅広い職種・雇用形態で応募数を増やしたい企業、無料掲載から試したい企業。

注意点：無料掲載だけでは露出が伸びにくい場合があります。表示数、クリック数、応募数を見ながら、原稿改善や有料運用を検討しましょう。

②求人ボックス

求人ボックスは、求人情報を検索できる求人検索エンジンです。採用ボードを使った直接投稿や、自社採用ページとの連携を通じて求人掲載を行えます。有料オプションはクリック課金で、予算を見ながら露出を増やす運用ができます。

向いている採用：無料で求人掲載を試したい企業、幅広い職種で継続的に応募を集めたい企業。

注意点：無料掲載はコストを抑えやすい一方、上位表示や応募数を伸ばすには原稿改善と有料オプションの検討が必要になる場合があります。

③スタンバイ

スタンバイは、求人情報一括検索サイトとして、さまざまな求人情報を検索できるサービスです。採用サイトやATSとの連携を前提に、求人情報の露出を広げる選択肢として検討できます。

向いている採用：自社採用サイトやATSに求人票を整備し、求人検索エンジン経由の流入を増やしたい企業。

注意点：連携条件や掲載方法は変更されることがあるため、利用前に最新の掲載条件を確認しましょう。

④doda

dodaは、転職サイトと人材紹介の機能を持つ総合転職サービスです。正社員の経験者採用や、20〜30代の若手・中堅層を狙う採用で候補に入りやすい媒体です。

向いている採用：営業、企画、技術職、専門職など、一定の経験を持つ正社員を採用したい企業。

注意点：掲載課金、スカウト、人材紹介など利用方法によって費用構造が変わります。採用人数と予算に合わせて選びましょう。

⑤Green

Greenは、IT・Web業界の採用に強い求人媒体です。エンジニア、デザイナー、マーケター、Web系職種などの採用で検討されやすく、カジュアル面談など候補者との接点づくりにも向いています。

向いている採用：IT/Web人材、スタートアップ、ベンチャー、開発組織の採用。

注意点：IT/Web以外の職種では母集団が限定される場合があります。求める職種の登録者層を事前に確認しましょう。

⑥Wantedly

Wantedlyは、企業のミッションや価値観への共感を軸に候補者と接点を作る採用プラットフォームです。給与条件だけではなく、事業内容、カルチャー、働く人の魅力を発信したい企業に向いています。

向いている採用：若手、IT/Web、ベンチャー、採用広報を重視する企業。

注意点：会社ページやストーリー発信など、継続的な採用広報が必要です。掲載して待つだけの運用では成果につながりにくい場合があります。

⑦イーアイデム

イーアイデムは、地域密着の求人情報サービスとして、正社員、アルバイト、パートなど幅広い雇用形態に対応しています。地域採用や店舗・拠点採用で検討しやすい媒体です。

向いている採用：地域密着の正社員、パート、アルバイト採用。

注意点：エリアや職種によって反応差が出やすいため、地域ごとの媒体相性を確認しましょう。

⑧エンゲージ

engageは、採用ページ作成や求人掲載、応募者管理などを利用できる採用支援ツールです。無料で求人掲載を始めたい企業や、採用ページを整備したい企業に向いています。

向いている採用：無料で採用ページ・求人掲載を始めたい中小企業、継続採用を行う企業。

注意点：無料で始められる一方、応募を増やすには求人票の改善、写真・PR文の整備、応募対応の速さが重要です。

⑨マイナビ転職

マイナビ転職は、若手〜中堅層の正社員採用で使われる総合転職サイトです。全国採用、エリア採用、職種別採用など幅広く活用できます。

向いている採用：20〜30代の若手・中堅層、未経験歓迎、地域採用。

注意点：掲載プランにより露出や原稿量が変わるため、採用難度が高い職種ではプラン選定と原稿の作り込みが重要です。

⑩リクルートエージェント

リクルートエージェントは、人材紹介サービスとして、経験者採用や専門職採用で候補に入るサービスです。求人サイト形式とは異なり、紹介会社を通じて候補者紹介を受ける形になります。

向いている採用：経験者採用、専門職、採用要件が明確なポジション。

注意点：採用決定時の紹介手数料が発生するため、採用単価と要件の明確さを事前に確認しましょう。

⑪エン転職

エン転職は、若手・中堅層向けの総合転職サイトです。企業情報や求人内容を丁寧に伝えやすく、未経験歓迎やポテンシャル採用でも候補になります。

向いている採用：若手・未経験層を含む正社員採用、企業理解を深めて応募してほしい募集。

注意点：掲載エリアやプランで料金が変わります。採用ターゲットに合わせて掲載地域と訴求内容を絞りましょう。

⑫げんきワーク

げんきワークは、職種や地域を絞った求人掲載で検討できる媒体です。大手媒体だけでは取り切れない地域・職種の採用で補助的に活用できます。

向いている採用：地域密着の求人、職種を限定した募集。

注意点：大手媒体と比べて母集団が限られる可能性があります。応募数だけでなく、採用単価を見ながら検討しましょう。

⑬リクナビNEXT

リクナビNEXTは、幅広い職種・業界の正社員採用で検討される転職サイトです。大手の総合転職サイトとして、経験者採用からポテンシャル採用まで活用できます。

向いている採用：幅広い正社員採用、全国採用、経験者採用。

注意点：競合求人が多い職種では、求人票の差別化やスカウト・オファー活用が重要になります。

女性採用におすすめの求人サイト

女性採用では、「女性の正社員採用」なのか、「主婦・主夫層のパート採用」なのかで媒体選びが変わります。働き方、勤務時間、休日、育児との両立支援などを具体的に伝えることが重要です。

①女の転職type

女の転職typeは、女性の正社員求人に強い転職サイトです。事務、営業、販売、サービス、IT系職種など、女性が長く働きやすい環境を訴求したい企業に向いています。

向いている採用：女性の正社員採用、女性管理職候補、ライフイベントと両立しやすい職場の採用。

注意点：エリアや職種によっては母集団が限定されるため、総合媒体との併用も検討しましょう。

②しゅふJOB

しゅふJOBは、主婦・主夫層の採用に特化した求人サービスです。扶養内勤務、短時間勤務、在宅勤務、ブランク歓迎などの条件を訴求しやすい媒体です。

向いている採用：パート、時短勤務、主婦・主夫歓迎、ブランクOKの採用。

注意点：勤務時間、曜日、急な休みへの対応など、生活との両立条件を明確にしないと応募につながりにくくなります。

20代の採用におすすめの求人サイト

20代採用では、未経験歓迎、第二新卒、ポテンシャル採用、成長環境などの訴求が重要です。求人ボックスとIndeedに加えて、若手特化の候補としてRe就活、マイナビジョブ20’s、ハタラクティブなども比較対象に入れると、媒体選びの精度が上がります。

①求人ボックス

求人ボックスは、職種・勤務地・雇用形態など幅広い条件で求人を探すユーザーに接点を持てます。20代向け採用では、「未経験歓迎」「研修あり」「キャリアアップ」などの条件を明確に記載しましょう。

注意点：幅広い求職者に届く反面、ターゲットが広がりすぎることがあります。応募条件や歓迎要件を分かりやすくまとめましょう。

②Indeed（インディード）

Indeedは、20代の正社員、アルバイト、第二新卒層にも接点を持ちやすい求人検索エンジンです。無料掲載から始められるため、複数職種・複数勤務地の募集でも検証しやすい媒体です。

注意点：検索結果で比較されやすいため、仕事内容や給与、休日、勤務地、未経験者へのサポートを具体的に書く必要があります。

30代の採用におすすめの求人サイト

30代採用では、即戦力性、マネジメント経験、専門性、働き方の安定感などが重視されます。求人票では、期待する役割と評価制度、キャリアパスを具体的に示しましょう。

①日経転職版

日経転職版は、ビジネスパーソン向けの転職情報サービスです。企画、管理部門、営業、専門職など、一定の経験を持つ30代以降の人材採用で検討しやすい媒体です。

注意点：若年層の大量採用よりも、経験者・専門職・管理職候補の採用に向いています。求める経験や年収レンジを明確にしましょう。

②エンゲージ

engageは、採用ページ作成から求人掲載まで始めやすいサービスです。30代採用では、仕事内容だけでなく、会社の安定性、働き方、キャリア形成を伝える採用ページづくりが重要です。

注意点：無料掲載だけに頼らず、採用ページの内容や応募後対応を改善しながら運用しましょう。

40代の採用におすすめの求人サイト

40代採用では、専門性・マネジメント経験・業界経験をどう活かしてもらうかを明確にすることが重要です。年齢だけでなく、任せたい役割や評価ポイントを求人票に落とし込みましょう。

①エン・ミドルの転職

エン・ミドルの転職は、ミドル層の転職に特化したサービスです。管理職、専門職、ハイクラス寄りの採用で候補に入りやすい媒体です。

向いている採用：管理職、専門職、即戦力人材、事業責任者候補。

注意点：採用要件が曖昧だと応募者とのミスマッチが起きやすいため、役割・期待成果・選考基準を明確にしましょう。

②FROM40

FROM40は、40代以上の転職希望者を対象とした求人サービスです。年齢層を明確に意識した採用や、経験を活かせる募集で検討できます。

向いている採用：40代以上の経験者、管理経験者、専門職、地域採用。

注意点：職種によって母集団の厚みが異なるため、総合媒体や人材紹介との併用も検討しましょう。

50代の採用におすすめの求人サイト

50代採用では、経験・資格・マネジメント力を活かせる業務内容を明確にすることが重要です。雇用形態、勤務時間、給与、期待する役割を具体的に記載しましょう。

①リクナビNEXT

リクナビNEXTは、幅広い年代の転職者に接点を持てる総合転職サイトです。50代採用では、経験を活かせる職種や管理職候補、専門職などで候補になります。

注意点：全年代向けの媒体のため、50代に絞って訴求する場合は、仕事内容・歓迎経験・年齢に関係なく評価するポイントを明確にしましょう。

②マイナビミドルシニア

マイナビミドルシニアは、ミドル・シニア層向けの求人情報サービスです。地域採用や、パート・契約社員・正社員など幅広い雇用形態で検討できます。

向いている採用：ミドル・シニア層、地域採用、経験者、資格保有者。

注意点：勤務時間、体力面、業務範囲、雇用形態を明確にして、応募前の不安を減らしましょう。

アルバイト・パート採用におすすめの求人サイト

アルバイト・パート採用では、地域、勤務時間、シフト、給与、職場の雰囲気が応募率に直結します。正社員採用よりも比較検討のスピードが速いため、スマホで見たときに条件が分かりやすい求人票を作ることが重要です。

①タウンワーク

タウンワークは、地域密着のアルバイト・パート採用で知名度の高い求人媒体です。店舗スタッフ、飲食、販売、軽作業、オフィスワークなど幅広い募集で検討できます。

向いている採用：地域密着のアルバイト・パート、店舗採用、短時間勤務。

注意点：同じエリアに競合求人が多い場合、給与・シフト・職場写真・応募後対応の差が出やすくなります。

②バイトル

バイトルは、アルバイト・パート採用に強い求人媒体です。動画や写真で職場の雰囲気を伝えやすく、若年層や学生、フリーター層への訴求にも向いています。

向いている採用：飲食、販売、サービス、イベント、短期・単発寄りの募集。

注意点：写真や動画などの素材が弱いと、他社求人との差別化が難しくなります。

③マイナビバイト

マイナビバイトは、学生、フリーター、主婦・主夫など幅広いアルバイト・パート層に接点を持てる求人媒体です。地域や職種で細かく募集を分けたい企業に向いています。

向いている採用：学生アルバイト、フリーター、主婦・主夫、短時間勤務。

注意点：ターゲットごとに訴求すべき条件が異なるため、原稿を1本でまとめすぎないようにしましょう。

④マッハバイト

マッハバイトは、アルバイト採用で候補になる求人サービスです。成果報酬の料金体系を検討したい企業や、採用単価を見ながら運用したい企業に向いています。

向いている採用：アルバイト・パート採用、採用単価を管理したい募集。

注意点：成果条件や費用発生タイミングを確認し、採用人数に対して費用が見合うかを検討しましょう。

⑤LINEバイト

LINEバイトは、LINE上でアルバイト求人との接点を作れるサービスです。2026年3月31日からスタンバイ掲載求人との連携が開始され、スタンバイに掲載されている求人情報をLINEバイトでも確認できるようになっています。

向いている採用：スマホ接点を重視したアルバイト・パート採用、若年層への接点を増やしたい募集。

注意点：掲載方法や連携条件は変わる可能性があるため、最新の掲載条件を確認しましょう。

ハローワークの利用も検討しましょう

ハローワークは、無料で求人を申し込める公的な求人サービスです。求人者マイページを開設すると、オンラインで求人申込み、求人内容の変更、取消しなどを行えます。地域採用や、まず無料で求人を出したい企業にとって有力な選択肢です。

ただし、無料で使える一方で、求人票の魅力づけ、写真や職場情報の準備、応募後の連絡、選考状況の管理は自社で行う必要があります。ハローワーク単体で反応が弱い場合は、求人票の見直しや他媒体との併用も検討しましょう。

求人サイトの選び方

求人サイトを選ぶときは、次の順番で確認すると失敗しにくくなります。

1. 採用ターゲットを決める：職種、雇用形態、勤務地、年代、経験、資格を具体化する
2. 媒体タイプを選ぶ：総合媒体、求人検索エンジン、スカウト媒体、公的求人サイトのどれが合うかを決める
3. 料金形態を確認する：掲載課金、クリック課金、成果報酬、無料掲載のどれかを確認する
4. スカウト/DM機能を見る：待つだけで応募が来にくい職種では、企業からアプローチできるかを確認する
5. 求人検索エンジン・ATS連携を見る：複数媒体運用では、求人票更新や応募管理の手間が大きくなるため連携可否を確認する
6. 応募後の運用まで決める：誰が何時間以内に返信するか、面接設定をどう管理するかまで決める

媒体選びは「掲載して終わり」ではありません。掲載開始後に、表示数、クリック数、応募数、面接数、採用数を見ながら改善する体制が必要です。

複数媒体の応募を一元管理する方法（ATS）

求人サイトを増やすほど露出は増えやすくなりますが、同時に「求人票の更新漏れ」「応募者対応の遅れ」「同じ候補者への二重対応」「媒体別の効果が分からない」といった問題も起きやすくなります。

そこで有効なのが、ATS（採用管理システム）を使って、求人作成・応募者管理・面接調整・媒体別効果測定を一元化する方法です。

• 求人票の修正や公開状況を管理しやすい
• 応募者情報をまとめて確認でき、返信漏れを防ぎやすい
• 媒体別の応募数や選考状況を比較しやすい
• 応募後の対応スピードを改善しやすい

無料で比較したい方はこちらも参考にしてください。
→採用管理システム無料比較

求人掲載なら採用係長もおすすめです

求人サイトで応募先を絞った求職者は、応募前に企業の採用ページや求人票を確認します。そのため、求人媒体を選ぶだけでなく、自社の採用ページ・求人票・応募導線を整えることが重要です。

採用係長は、求人票作成、採用ページ作成、求人検索エンジン連携、応募者管理などをまとめて進められる採用マーケティングツールです。複数媒体や求人検索エンジンを活用したい中小企業に向いています。

採用係長を使うと、次のような運用負担を軽減しやすくなります。

• 項目に沿って求人票を作成しやすい
• 作成した求人票を求人検索エンジンへ連携しやすい
• 応募者情報をまとめて管理しやすい
• 媒体ごとの応募対応や更新漏れを防ぎやすい
• 無料掲載から有料媒体活用まで、段階的に採用活動を進めやすい

まずは求人票を作って、掲載先と応募管理を整えたい方はこちらをご確認ください。
→採用係長の無料登録はこちらから
→採用係長の使い方

求人サイトに関するよくある質問

無料で掲載できる求人サイトはありますか？

あります。Indeed、求人ボックス、engage、ハローワークなどは、無料で求人掲載を始められる選択肢です。ただし、無料掲載には「完全無料で使えるもの」「無料枠はあるが露出強化は有料になりやすいもの」「無料トライアルに近いもの」があります。利用前に無料範囲と有料化条件を確認しましょう。
→無料で掲載できる求人広告サイト19選

課金モデル（掲載課金・クリック課金・成果報酬）はどう選ぶとよいですか？

採用人数と採用難度、運用にかけられる手間で選ぶのが基本です。複数名採用なら掲載課金、反応を見ながら予算調整したいならクリック課金、初期費用を抑えたいなら成果報酬が候補になります。ただし、どの課金モデルでも求人票と応募対応の質が成果に影響します。

応募単価（CPA）はどう見ればいいですか？

応募単価（CPA）は「広告費や掲載費 ÷ 応募数」で把握できます。ただし、応募数だけでは媒体の良し悪しは分かりません。面接到達率、内定率、採用率、採用後の定着まで見て、媒体別の費用対効果を見ていきましょう。

求人サイトと求人検索エンジンの違いは何ですか？

求人サイトは、媒体内に企業の求人情報を掲載して応募を集めるサービスです。一方、求人検索エンジンは、Web上や連携元の求人情報を集約して検索できるサービスです。求人検索エンジンは無料掲載から始められる場合もありますが、原稿品質や連携設定、有料運用で成果差が出やすい点に注意しましょう。

複数の求人サイトを使う場合、何に注意すべきですか？

求人票の内容、掲載期限、応募者情報、選考状況が媒体ごとに分散しやすい点に注意が必要です。応募後の返信が遅れると、候補者が他社へ流れてしまうこともあります。複数媒体を使う場合は、ATSなどで応募管理を一元化し、媒体別の効果まで見ていきましょう。

求人が一番多いサイトは何ですか？

公開求人数の定義や集計方法が媒体ごとに異なるため、単純に比較するのは難しいです。求人数の多さだけでなく、自社の採用ターゲットに合う候補者がいるか、応募後の歩留まりが良いかまで確認しましょう。

求人サイトで一番使われているのはどのサイトですか？

「使われている」の定義は、訪問数、登録者数、求人件数、応募数などによって変わります。重要なのは、一般的な利用者数ではなく、自社のターゲットに合う求職者へ届くかどうかです。掲載後は媒体別の応募数・面接数・採用数を比較しながら改善しましょう。

まとめ

求人サイトは、媒体タイプ、料金形態、得意なターゲット、運用の手間がそれぞれ異なります。「有名だから」「無料だから」だけで選ぶのではなく、採用ターゲット、採用人数、採用難度、予算、応募管理体制まで含めて比較することが重要です。

まずは無料掲載や求人検索エンジンで反応を見ながら、必要に応じて有料媒体、スカウト媒体、人材紹介を組み合わせましょう。複数媒体を使う場合は、求人票更新や応募対応を一元管理し、媒体別の効果を見ながら改善することが採用成果につながります。

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この記事を書いた人

コンノ

公務員として4年間、人事労務の実務経験あり。 これまで100名以上の事業者をインタビューしており、「企業や個人事業主が本当に悩んでいること」を解決できる記事を執筆します。

監修者

辻 惠次郎

ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験し、Indeed・求人ボックス・スタンバイなどの求人検索エンジンを活用した採用支援を強みとする。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を持つ。
求人検索エンジンを活用した採用集客や、Google Analytics等の解析ツールを用いた効果分析・サイト改善を強みとしている。