【飲食 × 求人】飲食店の採用の始め方。人手不足解消のために、最初にすべきこととは？

緊急事態宣言の解除や通常営業の再開を受けて、多くの飲食店が求人募集を再開しました。さらに求職者も動き出しており、飲食業界に迫る人手不足の波はすぐそこまで来ています。

この記事をご覧のあなたも、そんな事態に備えて採用を始める一人かもしれません。
中でもこれから採用活動に取り組む方は、「何から始めたら良いのか分からない」と悩んでいるのではないでしょうか。

飲食店の人材採用にはさまざまな方法がありますが、すべての飲食店に共通するたったひとつの採用手法はありません。
所在地が違えば、求職者へのアプローチ方法も異なります。
採用の緊急度が違う場合、人材に求める経験レベルが違う場合も同様です。
その時々の店舗の状況に合った、最適な手法を選択する必要があるのです。

しかし、自分のお店にどんな採用方法が合っているかは、なかなか分からないもの。
そこで今回は、飲食店の採用に向いている7つの採用手法と、店舗の状況に合わせた具体的な方法を紹介します。
それぞれの特長をはじめ、飲食店の採用にぜひ取り入れてほしい、求人検索エンジン『Indeed』との組み合わせについて解説。
また応募獲得に欠かせない求人票の重要性にも触れていますので、ぜひ併せてチェックしてください。

それぞれの飲食店に合った採用手法の選び方

人材採用をしたいと思ったときには、募集方法を考えるところから始めることが多いでしょう。ところが、いざ採用活動を始めようすると、何を軸に採用手法を選べば良いのか悩む人が少なくなりません。なぜなら、思っているよりもさまざまな採用手法があるからです。

採用手法を選ぶ際は、はじめに“どんな採用をしたいのか”を考える必要があります。
ここでは、採用手法を選ぶ際に大切な軸を3つ用意しましたので、それぞれについて選んでみてください。

上記3つをそれぞれ選択すると、「地方で、今すぐ、経験者を採用したい」のように、採用の希望を整理することができたのではないでしょうか。ここまで整理できれば、採用手法も選びやすくなるはずです。

飲食店の採用を成功させるためには、求人票に力を入れることが重要

採用手法を選ぶ前に、求人票の重要性について少し触れておきたいと思います。
求人票は、採用ターゲットに向けた招待状のようなものです。

だれに対して、何を伝えるべきかを整理し、メッセージとして求人票へと落とし込む必要があります。募集条件を記入するだけでは応募意欲を喚起することは難しく、また採用への情熱を伝えるだけでは仕事の魅力や入社するメリットを伝えることはできません。

例えば、30歳前後のキッチンスタッフ経験者を採用したい場合に、「未経験OK」は適切なメッセージではないですよね。
「アットホームな職場環境」をアピールしたいかもしれませんが、それよりも入社後に描けるキャリアのほうがアピールポイントの優先順位は高いはずです。このように求人票を作成するときには、採用ターゲットに適したアピールポイントを原稿に盛り込むことを覚えておきましょう。

飲食店の採用に向いている7つの手法

飲食店の人手不足を解消するための採用手法は、以下の7つです。

1. 人材紹介、人材派遣
2. 飲食業界専門の求人媒体
3. 総合求人媒体（飲食以外の求人媒体）
4. ハローワーク（公共職業安定所）
5. 求人検索エンジン（Indeed、スタンバイ、求人ボックスなど）
6. 自作ポスター
7. 地方紙、折り込み広告（チラシ）

それでは、これらの採用方法について詳しく確認していきましょう。

飲食店の採用方法1．人材紹介、人材派遣

人材紹介・人材派遣は、求める経験やスキルにマッチする人材を有料で紹介・派遣してくれるサービスです。「転職エージェント」や「派遣エージェント」と呼ばれることもあります。

人材紹介は、基本的に正社員採用が前提です。採用が決まると紹介会社へ紹介手数料を支払います。人材紹介会社は数多くあり、『リクルートエージェント』『パソナキャリア』『doda』などの大手企業はテレビCMなどで社名を聞いたことがあるかもしれません。また飲食業界に特化している人材紹介会社には、『クックビズ』『ジャスキル』などが挙げられます。

一方、人材派遣ではスタッフを自社で雇用しません。派遣会社と契約してスタッフの斡旋を受け、スタッフが業務に就いている期間のみ手数料を支払います。人材派遣会社はそのほとんどがさまざまな職種を扱う、総合人材派遣会社です。飲食業界に特化した派遣会社はあまり多くありませんが、『プロントサービス』や​​『granseeds（グランシーズ）』などは飲食専門の人材派遣サービスを提供しています。

飲食店の採用方法2．飲食業界専門の求人媒体

飲食業界専門の求人媒体とは、飲食業界に特化した求人広告を扱うサービスで、求人サイトや求人誌を指します。近年は求人誌が減少しているため、求人サイトが一般的でしょう。

飲食業界に特化した求人媒体の強みは、飲食業界経験者や飲食業界での就労を希望する求職者が登録している点。つまり、経験者や飲食業界への志望度が高い人材からの応募が期待できるということです。
ただし、あくまで求人広告のため、求人を掲載したからといって必ずしも応募があるわけではありません。応募が集まりやすいのは、即戦力人材を惹きつける魅力があり、求人票で訴求できる飲食店です。

飲食業界専門の求人サイトには、『飲食店.com』『グルメキャリー』などがあります。総合求人サイトに比べて、低価格の掲載プランが多いことも飲食業界専門の求人媒体の特長です。

飲食店の採用方法3．総合求人媒体（飲食以外の求人媒体）

総合求人媒体とは、さまざまな業種、職種、雇用形態の人材募集を扱う求人媒体です。アルバイトや派遣募集に特化した求人サイトもあり、飲食業はひとつのカテゴリとして掲載されます。

転職サイトは『リクナビNEXT』『マイナビ転職』『doda（デューダ）』、アルバイトでは『タウンワーク』『バイトル』が有名です。また女性に特化した総合求人サイトでは、『女の転職type』『マイナビ転職女性のおしごと』などが知られています。

総合求人媒体の掲載費は、最低でも10万円以上はかかると考えたほうが良いでしょう。低額プランがある求人サイトでも、掲載順位や求人票のフォーマット、オプションサービスの面で不利になる場合がほとんどです。

また求人票の掲載期間が決まっているため、応募の有無に関わらず、期間終了とともに掲載も終了します。

その反面、求人票をプロの求人ライターが制作してくれる点は魅力です。手間をかけずに募集を開始できることは、忙しい店舗オーナーや店長にとってメリットといえるでしょう。

飲食店の採用方法4．ハローワーク（公共職業安定所）

『ハローワーク（公共職業安定所）』は、厚生労働省が管轄する行政機関です。国が運営する機関とあって、採用にかかる費用は完全無料。掲載期間は受付月の翌々月末までと決まっていますが、更新または改めて申し込むことで継続的に掲載することができます。

また全国に544カ所（2021年4月1日時点）の拠点があり、地方における地元採用はもちろん、首都圏からのIターン希望者の紹介も期待できる点は、全国にネットワークがあるハローワークならではの強みです。

求人票は自身で作成する必要がありますが、求人広告と比べてシンプルな構成のため、求人票作成の負担はそれほど大きくないでしょう。

一方で、求職者に対する訴求力の面では、決して高いとはいえません。ハローワークはあくまで求職者が自ら相談に出向いたり、自主的に応募したりする場合に就職支援サービスを提供します。民間の紹介会社のように求職者に対して応募を促すアクションを起こすことは基本的にないため、スピード感は期待できないことを理解しておく必要があります。

下記の記事では、ハローワークの求人の出し方について解説しています。
⇒ハローワークの求人の出し方は？申し込み手続きの流れと記入のコツを解説

飲食店の採用方法5．求人検索エンジン（Indeed、スタンバイ、求人ボックスなど）

求人検索エンジンとは、インターネット上のさまざまな求人情報を横断的に検索できるサービスです。テレビCMでもおなじみのIndeedは、その代表的なサービス。他にも知名度の高い求人検索エンジンには、『スタンバイ』や『求人ボックス』などがあります。

どのサイトも最近CMなどで名前を聞くことはあるかもしれませんね。

求人検索エンジンの大きな特長は、無料で求人掲載ができる点。求人票がクリック（求職者に閲覧）された場合にのみ課金が行われる仕組みです。

例えば、Indeedにおける飲食業求人のクリック単価は100円～300円程度（採用係長調べ）。無駄なコストがかかる心配がなく、少ない負担で長期間にわたって掲載することができます。

さらに地方採用との親和性の高さも求人検索エンジンならではの強みでしょう。全国の求職者が利用するサービスのため、地方の求職者にもしっかりとリーチすることができます。

ただし、求人票は自分で作る必要があります。簡単な操作で求人票を掲載できますが、高い効果を出すには、求人検索エンジンの仕組みや利用するサービスの特長を理解して始めたほうが良いでしょう。

下記の記事では、Indeedの仕組みや利用メリットについて解説しています。
⇒Indeed（インディード）とは？仕組み・メリット・デメリット・効果を出す方法・成功事例まで徹底解説！

下記の記事では、求人ボックスの特徴や掲載方法について解説しています。
⇒求人ボックスとは？特徴や掲載方法、料金や活用事例を解説！

下記の記事では、スタンバイの特徴や利用メリットについて解説しています。
⇒スタンバイとは？特徴や仕組み、メリット、掲載料金、導入方法などを解説

飲食店の採用方法6．自作ポスター

自作のポスターを用意して人材募集を呼びかける方法です。来店客の目に付きやすい場所に掲示して、募集中であることをアピールします。自作ポスターであればすぐに作成でき、完全に手作りをする場合は費用もほとんどかかりません。もっとも手軽に募集を開始できる手段といっても過言ではないでしょう。

さらにお店の味や雰囲気などに対して良い印象を持っている方は、長期的な活躍が期待できます。

ただし、告知の効果は来店客に限られます。リーチできる数は求人広告に比べて少なくなることから、採用が決まるまで時間がかかる可能性があります。

飲食店の採用方法7．地方紙、折り込み広告（チラシ）

地方紙（地域で販売されている新聞）と、折り込み広告を活用した求人広告です。地方紙の求人広告は、紙面内に設けられた求人広告枠に掲載。新聞に折り込んで配布される折り込み求人広告は、求人情報だけをまとめたチラシです。地域によってはポスティング形式の求人広告（チラシ単体や無料生活情報誌の求人コーナーなど）もあり、いずれもさまざまな業種、職種が一斉に掲載されています。

地方紙や折り込み広告の特長は、特定のエリアで配布される、地域密着型の媒体である点。求職者が自らネット検索をして求人情報を獲得する求人サイトとは異なり、求職者のもとへ直接求人情報を届けることが可能なため、地方採用で地元の人材を採用したい場合に向いています。

ただし、配布する部数に対する求職者の割合は分かりません。また新聞を紙媒体で購読している層を考えると、年齢は高めになることが予想されます。

飲食店の採用は、Indeedなど求人検索エンジンとの組み合わせがオススメIndeed

自分のお店に合った採用手法を見つけられた飲食店におすすめしたいのは、その手法とIndeedを併用する方法です。もちろんIndeed単体でも構いませんが、Indeedと他の手法を組み合わせることでそれぞれの弱みを補えるため、より高い応募効果が狙えます。

Indeedをおすすめする理由は、以下の3つです。

圧倒的な利用者数

Indeedの月間訪問者数は、約4,000万人（※）。他社の追随を許さない、圧倒的なユーザー数を誇ります。これほど多くの求職者が利用しているわけですから、出会いの機会は必然的に増加し、採用の可能性も高くなるでしょう。

※similarwebによる2021年10月のレポートより（37.55M／2021年11月19日時点）

地方採用に強い

求職者は求人件数の多いサービスに集まる傾向があります。Indeedのユーザー数の多さは前述のとおりですが、全国の求職者に利用されているのは、地方求人が豊富にあるからです。

例えば、キーワード「キッチン」、勤務地「鳥取県　米子市」の求人検索結果は、187件（2021年11月19日時点）。地方の市町村でも、これだけの求人情報が表示されます。

またIndeedは、GoogleやYahoo!での検索に強いことでも知られています。近年では特定の求人サイトではなく、GoogleやYahoo!から直接求人情報を検索するユーザーも増加しており、Indeedはその検索結果で上位に表示されることがほとんどです。
各社の求人サービスも上位表示を競っていますが、Indeedは地方求人において特に強さを発揮しています。ここでは一例として、「ホール 渋谷 求人」と「ホール 博多 求人」の検索結果を確認してみましょう。

「ホール 渋谷 求人」（画像左）の場合は、総合求人サイトが1位。「ホール 博多 求人」（画像右）では、Indeedが1位に表示されています（2021年11月19日時点）。総合求人サイトよりもIndeedのほうが地方により強いことが、検索結果からも分かりましたね。

飲食業が不人気業種にならない

Indeedでは、「キーワード」と「勤務地」を入力して求人情報を検索します。キーワードは職種名や仕事内容に限定されないため、就職先を飲食業界に絞っていない求職者にも情報を届けることが可能です。
例えば「金髪OK　梅田」と検索する求職者には、条件に該当するさまざまな業種・職種の求人票が表示されます。条件重視で職場を探す求職者には、業種の人気・不人気はあまり影響せず、偶発的な出合いから応募につなげることができるのです。

下記の記事では、Indeedが飲食店の求人募集に向いている理由を解説しています。
⇒Indeedは飲食店の求人募集に向いている？ | 実際の事例も紹介

採用係長 活用・成功事例（飲食）

株式会社鷹勝カレント様

Indeedに掲載できて、一括で管理できる点に魅力を感じ、2018年に導入しました。アルバイト、社員の採用に活用し、今では採用係長1本で、自社の採用をまかなっています。

下記より詳細をご覧いただけます。
⇒2018年より導入！累計で700応募以上獲得し、今では採用係長1本で自社の採用をまかなっています！（株式会社鷹勝カレント様）

株式会社岡喜商店様

応募数が少ないという悩みや不安もありましたが、1年半で応募が60件ありました。また、応募数に対して、2～3割を確実に採用出来ています。

下記より詳細をご覧いただけます。
⇒時代に合わせて、文化を一新することが出来ました！（株式会社岡喜商店様）

株式会社橙様

2021年より本格的に採用係長の利用を開始。採用コストを抑え、アルバイトの採用に成功しました。また、個別のサポートにも魅力を感じました。

下記より詳細をご覧いただけます。
⇒採用係長の導入で採用単価を圧倒的に抑えることができました。（株式会社橙様）

まとめ

初めて本格的に採用活動に取り組む方は、分からないことが多くて大変ですよね。まずは動き出すことがとても重要ですが、闇雲に募集手段を試すことは賢明ではありません。採用にはさまざまな手法があり、店舗の規模や立地、人材に求めるスキルなどに応じて、それぞれ最適な方法があるからです。

間違った採用手法を選択してしまうと、時間やお金、採用にかける情熱までも無駄に消費してしまう可能性があります。せっかく忙しい時間を縫って取り組むわけですから、良い結果に結びつくための採用手法を選びましょう。

そして、ライバルとの採用競争に勝つためには、求人票の作り込みがとても重要です。他社と差別化して訴求力を高めるために、採用ターゲットに向けたアピールポイントを盛り込んでくださいね。

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下記の記事では、採用係長の機能や導入事例について解説しています。
⇒採用係長とは？ 採用係長でできることを詳しく解説。導入事例や評判も紹介します

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この記事を書いた人

馬嶋 亜衣子（samusillee）

採用・キャリア関連、医療分野を中心に執筆を行うフリーランスライター。 各種メディアの取材ライティングやSEOライティング、採用HPのライティングなどに携わっています。

監修者

辻 惠次郎

ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を作り出した。
Indeedはもちろん、インターネット広告やDSP広告を組み合わせた効率的な集客や、Google Analytics等の解析ツールを利用した効果分析、サイト改善を強みとしている。