採用代行サービス厳選10選を徹底比較！アウトソーシングで採用活動を効率化しよう

企業の採用手法として一般的なのは、転職・就職サイトなどの求人媒体への広告出稿や求人検索エンジン、人材紹介の活用です。
しかしここ数年で、『採用代行(RPO)』というサービスの注目度が高まっています。

採用代行とはRPO(Recruitment Process Outsourcing)と呼ばれ、採用活動に関わる業務を外部に委託することを意味します。

採用業務は連絡や調整など細かな作業が多いだけでなく、専門的な知識やノウハウも必要です。だからこそプロに任せることで、採用活動をより上手に進めることができます。

今回はこの『採用代行』について、人材紹介との違いや採用代行を活動するメリット・デメリット、そしてオススメの採用代行サービスまでを解説します。自社の採用状況なども踏まえてサービス選びの参考にしてください。

採用代行（アウトソーシング）とは何なのか？

企業ごとに細かいサービス内容は異なりますが、大まかには「採用部門を外部企業に委託する」というイメージです。

通常、人材採用は企業の人事担当や役員などが行います。しかし、中小企業やベンチャー企業、スタートアップなどの場合は採用を担当する専任の社員がいません。他の業務と並行で、しかも専門分野ではない採用活動を進めるのは大変です。

そこで採用代行を活用すれば、外部のプロに採用を一任することで本業に専念できる環境を作ることができます。

採用代行と人材紹介の違い

自社に合う人材を集め、採用するサービスという意味では、採用代行は人材紹介と似ています。この2つのサービスの大きな違いは、採用を企業の内部で支援するか外部で支援するかです。

まず『人材紹介』は、キャリアコンサルタントが第三者として求職者を企業に紹介します。企業の外部から採用活動を支援するため、サービス内容も一次書類審査や求職者の紹介、面接日程・入社条件の調整など限定的です。

これに対して『採用代行』は、その企業の人事部門の一員として採用活動に携わります。人材紹介のように外部からの支援ではなく、企業に深く入り込んで事業展開や部門ごとの状況、社風などを把握して採用に携ってもらえるのが大きな特徴です。

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採用代行は具体的にどういうサービス内容なのか？

採用代行のサービスを導入すると、具体的にどんな業務を行ってもらえるのでしょうか。携わる領域はサービスによって違うのですが、ここでは一般的な採用代行サービスの業務内容をご紹介します。

採用計画・企画の立案

採用活動のスタートは、採用活動の計画・企画からです。

事業計画に対して適切な人員の採用検討
迎える方のスキルレベルの選定
どういった媒体にどの期間で求人を掲載するか

通常は役員や部門責任者・人事担当が事業の展望を踏まえて採用人数の計画や採用手法の企画をします。しかし採用計画・企画は複雑かつ採用ノウハウが必要になり、どのように決めればよいか分からないという役員・人事担当者も少なくありません。

採用代行を活用すれば、採用のプロがこうした計画・企画段階から参画してくれるため、専門的な知見を踏まえて方向性を決定できるのです。

求人募集・説明会の実施

採用計画が出来上がったら求人の募集に移ります。職種やポジション、採用人数など総合的な難易度を踏まえ、転職サイトに掲載すべきか、人材紹介を活用したほうがよいかなど、掲載媒体・利用サービスを決定しなければなりません。

採用代行を活用すれば、サービスごとの特徴や応募効果などを細かに把握しているため、最適な求人媒体・サービスを選べます。

必要であれば説明会なども実施します。説明会の開催は意外と手間が多く、

参加者の募集や会場手配
参加社員のスケジュール調整
プログラム作り
配布資料の作成
当日の会場準備
司会進行
開催後のフォロー

などとにかく業務量が多いです。

採用のプロフェッショナルである採用代行に説明会の運営を任せれば、社内のリソースを割かずに効率的に開催できます。

応募者の選考・面接代行

集まった応募者の書類選考や面接代行なども行います。企業の人事部に深く入り込んで仕事をしているからこそ、どんな応募者が自社に適しているかも理解しています。面接は自社の採用担当や役員で行いたいという場合も対応可能です。

内定者フォロー

最終面接を通過した応募者には内定者フォローが必要です。求職者は複数社から内定を貰っているケースが多く、上手にフォローできるかどうかで志望度が変わります。

内定から入社日までに、先輩や上司による面談を行ったり、入社準備の資料や参考書籍を渡したり、質問に回答したりなど、採用代行であればどんな対応が内定者の志望度に影響するのかを把握しています。

その他業務

上記で紹介した業務以外にも、採用活動に必要な様々な業務を担当してもらえます。

例えば採用後の研修代行や、採用活動のレポート作成、求人広告の文面やスカウト文章作成、採用関連のデータの集計など、採用に関する業務であれば基本的に代行してもらえることが多いです。

採用代行を利用するメリット・デメリットは？

メリット

◇ 人事担当の業務負荷が下がり、他の業務に集中できる。

採用に関する業務を全て代行できるということは、人事担当が採用以外の人事業務に集中できるということです。経営者が採用業務を行っている中小企業の場合は、本業や経営に専念できます。

◇ 採用活動の質が向上する。

採用のプロが採用活動に携わるため質が高くなることが期待できます。優秀な経験者や将来性のある若手など、これまで自社だけで行ってきた採用活動では採用できなかった人材を迎えられる可能性も高められます。

◇ 自社の採用担当のスキルも高められる。

採用代行がどんな風に採用活動を進めているのかを間近で見られるため、学び取ろうという意欲さえあればノウハウや知識、スキルを高められます。

ただし、採用活動の進め方の指導はサービスに含まれていない可能性もあるため、採用について一から教えてもらうために採用代行サービスを活用するのはオススメできません。

デメリット

◆ 任せきりだと、自社に採用ノウハウが蓄積しづらい。

採用に関する業務全般を代行できる反面、採用代行に任せきりでは自社に採用ノウハウが蓄積されません。

もちろん採用代行を利用するのであれば、自社にノウハウは必要ないかもしれません。しかし状況が変わり、自社の人事担当がいざ採用を担当するとなったときに、何も分からない状態では自社にマッチした人材の採用は難しくなります。

◆ 採用コストが高くなる可能性がある。

採用代行を使うと、通常の採用活動で支払う転職サイトの掲載料や人材紹介会社への紹介料などに加えて、採用代行会社への報酬がかかります。そのため自社で採用活動を行う場合よりも費用がかかる可能性が高いです。

◆ コミュニケーションが取れていないと効果は最大化できない。

ただ採用代行のサービスを使えば優秀な人材が採用できるわけではありません。採用代行会社に自社の事業内容や今後の展望、社内の状況などを理解してもらい、どういった人材を採用したいのかを言語化して伝えて初めて採用活動が形になります。

コミュニケーションが取れなければ、むしろ採用が上手く進まないということも充分に考えられます。

採用代行サービスの料金・相場は？

依頼する業務によって料金は様々

採用代行には求人掲載から書類審査だけを行うサービスもあれば、企画段階から内定後のフォローや研修まで一貫して携わるサービスもあります。

業務の範囲やプランによって料金は様々なので、一概に相場がいくらとは言いにくいサービスです。しかし一部業務のみの代行などであれば数万円程度から始められるため、比較的活用しやすいでしょう。

一般的な採用コスト相場と比較しよう

採用代行の導入を考える際は、他の採用ツールと比較検討します。では一般的な採用コストはどの程度なのでしょうか。代表的なものについて、少しだけ触れます。

採用種類	コスト
新卒採用	約50万円／人
中途採用（転職サイト）	約20～60万円／人
中途採用（人材紹介）	約100～150万円／人

いずれも平均値であり、サービスやプランによって金額は変わりますが、人材の採用には相当なコストが掛かることが見て取れます。採用代行サービスからも見積りを取った上で、どのツールが自社にとって最適なのかを検討してください。

まとめ

人材採用の手法は、続々と新しいものが生まれています。そのすべてを網羅して自社に最適なものを取り入れるとなると膨大な知識やノウハウが必要です。

だからこそ採用のプロである採用代行会社を上手に活用し、業務効率化と採用の最適化を同時に図るのは賢い選択かもしれません。今回ご紹介した採用代行サービスの中に興味を持てるものがあれば、まずは見積りや資料請求から始めてみましょう。

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この記事を書いた人

採用Webマラボ編集部

採用に関するお悩みならお任せ！採用業界に精通しており、Indeedや求人ボックスなどの求人検索エンジンから、リスティング・ディスプレイ広告などまで幅広い知識を持った、採用Webマーケティングのコンサルタントなどが記事を執筆していますm(_ _)m

監修者

辻惠次郎

ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を作り出した。
Indeedはもちろん、インターネット広告やDSP広告を組み合わせた効率的な集客や、Google Analytics等の解析ツールを利用した効果分析、サイト改善を強みとしている。

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まとめ