労働力が減少し、以前前から多くの業界で人手不足が叫ばれていたなか、採用にも大きな影響を与えた新型コロナウイルス感染症（以下新型コロナ）。
外出の自粛が求められ、余儀なく倒産してしまった企業が増えるなど、新型コロナの蔓延は、多くの事業所に多大な影響を及ぼしています。
採用予算の削減や採用予定人数の変更に迫られた事業所もあれば、採用自体を全面的に中止・停止した事業所も存在することでしょう。
今回、中小企業・地方企業の採用支援を基軸に、クラウド型採用マーケティングツール『採用係長』を開発・提供する株式会社ネットオンでは、「新型コロナによる経済の見通しが注目される中で採用手法がどう変化し、来年度どのような対策を行っていくのか」について、150の事業所を対象にアンケート調査を実施いたしました。
目次
新型コロナによって採用手法がどう変化したのか
採用担当者にとって2020年は、採用中止や採用予算の削減、求職者の活動が停滞していたことから上手く応募者を集められないなど、変革を求められた1年でした。
コロナ禍によってどのような採用手法が取り入れられ、また非対面接触が求められる中オンライン採用がどのように浸透したのでしょうか。
また、来年はどのような採用方式になっていくのでしょうか。
『採用係長』登録ユーザーにアンケート回答いただきました。
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コロナ禍で活用した採用手法・ツールは無料系が最多
コロナ禍で活用されている採用手法は無料で利用できるツール・手法が中心という回答が最も多い結果です。以下、コロナ禍で活用した手法についての回答結果をまとめました。
【Q1】コロナ禍で活用した採用手法・ツールは？（複数選択）
『コロナ禍におけるオンライン採用の実態調査』ネットオン調べ（2020年）
最も多かったのは「ハローワーク（70回答）」。無料で利用でき、各都道府県にあることから活用した採用手法として一番多く挙げられました。
次点で活用した採用手法・ツールは「自社採用サイト」「Web型求人媒体」という回答が続いています。
【Q2】Q1で選択した採用手法・ツールを導入したメリットは？（複数選択）
『コロナ禍におけるオンライン採用の実態調査』ネットオン調べ（2020年）
Q1で選択した採用手法・ツールを導入したメリットとして、「今まで出会えなかった人材に出会えた」「選考スピードが早くなった」が29回答と同数になりました。
また、「採用面接の効率が行えた」という回答も28件ありました。
オンライン面接ツールは相手の反応がわかりづらい
【Q3】オンライン面接ツールを導入して困ったことは？（複数選択）
『コロナ禍におけるオンライン採用の実態調査』ネットオン調べ（2020年）
オンライン面接ツールを導入した困りごととして、「相手の反応が分かりづらい」が35票を集めました。
次に多かったのが14票の「会社の雰囲気が上手く伝わらない」でした。
66.7%の事業所が来年度の選考を対面中心で行う予定と回答
【Q4】来年の選考はどのように行う予定か？（択一選択）
『コロナ禍におけるオンライン採用の実態調査』ネットオン調べ（2020年）
約44.7％の事業所が「来年度は対面での選考を中心に行う」と回答しました。
また、「対面選考を中心に一部オンライン面接を導入する」と答えた事業所も22％あり、半数以上（約66.7%）の事業所が対面選考を中心に進めると回答しました。
10名以下（n=78）
『コロナ禍におけるオンライン採用の実態調査』ネットオン調べ（2020年）
11~49名（n=39）
『コロナ禍におけるオンライン採用の実態調査』ネットオン調べ（2020年）
50名以上（n=33）
『コロナ禍におけるオンライン採用の実態調査』ネットオン調べ（2020年）
「事業所従業員数別」で見ると、来年度の選考についてオンライン面接を導入せず、対面選考を中心に進める予定の事業所は10名以下で47.44.68％、11～49名以下で43.59％、50名以上の事業所で39.39％でした。
規模が小さい事業所ほど、オンライン面接を導入せず、対面中心で選考を進める傾向にあります。
来年、準備していること（自由記述）
来年度の採用に向けて準備していることについて、一部抜粋してご紹介します。
- オンライン環境を整える（人材、10名以下）
- 新しいWebツール（人材、50名以下）
- Zoom、Teamsでのオンライン面接対応（小売、10名以下）
という回答からわかるように、新たなWebツール、オンライン選考を導入したいという前向きな事業所もありました。
一方で以下のような回答もありました。
- オンライン選考ツールの導入手段と運用が分からない（金融・保険、10名以下）
事業所によってはオンラインツールを導入したくても、実際にどう行えば良いのか分からないといった事情がうかがえます。
またその他、雇用条件や求人媒体の見直しといった回答もありました。
- 業界特化型の求人媒体をいくつか試してみる（建築・建設、10～49名以下）
- 競合他社よりも多くのPRをしていく。（レジャー・エンタメ、50名以上）
- 給与査定の見直し（理美容・エステ、10名以下）
まとめ
コロナ禍によって多くの事業所が、採用中止や採用予算の削減、求職者の活動停滞によって採用手法の変革に迫られました。
その状況下において活用した採用手法・ツールについては、「ハローワーク」や「自社採用サイト」などの無料で利用できる採用手法・ツールが上位を占めています。
ただ、コロナ禍以前との比較ができる調査結果がないことから、上記の結果が新型コロナによる社会的変化を反映したものであるかまでは不明です。
しかしながら、コロナ禍による影響の有無は別として、昨今の採用市況において「無料で利用できる採用手法・ツール」が求められていることは、今回の調査結果から解釈が可能でしょう。
また、コロナ禍・緊急事態宣言によって本年度はオンライン採用（面接）の導入が多くの事業所で見られました。
一方で、来年の選考方法について今回の調査では、66.7%の事業所が対面中心で行う予定と回答しています。
結果から見ると、オンライン採用（面接）は「相手の反応がわかりづらい」「会社の雰囲気が上手く伝わらない」といったコミュニケーション面での課題があることから、多くの事業所では、依然として対面中心で選考が行われると考えられます。
ただ、従業員数が多い事業所においては、選考の効率化の観点から一次面接のみをオンラインで実施するなど、対面中心で行いつつも一部オンライン面接を導入するケースが増えると予想されます。
株式会社ネットオンは、今後もオンライン採用を含めた採用手法・ツールの活用に関する動向調査をおこなってまいります。
注）本調査は、「採用係長」登録ユーザーを対象として実施しています。
調査概要
| 調査名 | コロナ禍におけるオンライン採用の実態調査 |
| 調査対象 | 採用係長登録ユーザー（業種区分なし） |
| 有効回答数 | 150 |
| 地域内訳 | 首都圏49、中京圏19、近畿圏31、地方圏51 |
| 事業所従業員数内訳 | 10名以下78、11名～49名以下39、50名以上33 |
| 調査期間 | 2020年11月6日～2020年11月20日 |
| 調査方法 | インターネット調査 |
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ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を作り出した。
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