新卒採用の1人当たりの適正コストとは?低コストで採用する方法は?

生産年齢人口の減少や人材の流動化を背景に、企業の人材確保は難しくなっています。

最近「新卒採用のコストが上がってきたなぁ」と思っている、人事・採用担当の方は多いのではないでしょうか。
新卒にかかわらず、採用における費用対効果を高めるためには、採用コスト相場の把握や、コストを下げる工夫が重要です。

この記事では、新卒採用のコスト事情や、コストを下げる方法を紹介します。新卒採用のコスト面で悩んでいる企業の人事・採用担当の方は、ぜひ参考にしてください。

新卒採用1人あたりのコストは?

はじめに、新卒採用1人あたりのコストを明らかにしておきましょう。株式会社リクルート様では、2019年・2020年卒の新卒生を対象に、1人あたりの採用コストを調査しています。下表は、調査結果をまとめたものです。

2019年卒 2020年卒
72.6万円 93.6万円

(出典1:就職白書2019|株式会社リクルート 就職みらい研究所)
(出典2:就職白書2020|株式会社リクルート 就職みらい研究所

2019年から2020年にかけて新卒採用1人あたりのコストは上がっており、金額自体も大きいことが分かります。 新卒採用1人あたりのコストは、50~100万円が一般的です。ただし、企業規模や業界にもよるため、あくまで参考として留めてください。

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なぜそんなにコストがかかる?

採用コストが大きくなりやすい理由は、募集から採用に至るまでに、さまざまな手間が発生するためです。さらに、近年の採用難は、採用コストが膨らみやすい状況を助長しています。 下記は、新卒採用にかかるコストの一例です。

【新卒生にかけるコスト】

  • 求人掲載や就職イベントなどの広告費
  • 採用サイトやPRコンテンツの制作費
  • 企業説明会やインターンシップの開催費
  • 内定通知書や選考結果通知書などの郵送費
  • 内定者の交通費や引っ越し費、懇親会費

【人事・採用担当者にかかるコスト】

  • 人件費
  • 面接や企業説明会などにかかる移動費や宿泊費
  • 内定者との懇親会費

上記のように、新卒採用のコストは多岐にわたっています。学生の興味を惹けなければ、そもそも応募者は集まりません。そのため、求人広告費・採用サイトやPRコンテンツの制作費・企業説明会やインターンシップの開催費などは、特にコストがかかる傾向にあります。
(参考:2019年卒マイナビ企業新卒内定状況調査|株式会社マイナビ

逆にいうと、コストがかかりやすい部分を把握できれば、工夫次第で採用コストの削減が可能です。

採用のコストを下げる方法は?

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限られた予算の中で効率的な採用活動を行うためには、採用コストを下げる工夫が必要です。ここからは、採用コストを下げる方法として、下記6つを紹介します。

  • 無料求人検索エンジンの利用
  • 採用時のミスマッチ防止
  • 採用サイト作成ツールの見直し
  • 内定辞退の防止
  • ダイレクトリクルーティングの実施
  • リファラル採用の実施

無料求人検索エンジンの利用

最近は、求人を無料で掲載できるサービスが増えています。たとえば、皆さんおなじみの求人検索エンジン『Indeed』も、無料で利用できるサービスのひとつです。求職者との接触機会を広げる意味でも、無料求人検索エンジンを利用して損はありません。

有料の求人検索エンジンを利用している場合は、ぜひ無料サービスの利用を検討してみてください。無料求人検索エンジンの代表的なサービスは、下記のとおりです。

など

なお、サービスによっては無料で利用できる範囲が限定されていますが、有料となっても必要以上に費用がかかることはありません。たとえば、Indeedであれば、有料オプションとして「スポンサー広告」の掲載が可能です。スポンサー広告はクリック課金制であるため、予算の範囲内で利用できるうえに、成果が発生した場合にのみ料金が発生します。

ご紹介した、「Indeed」を新卒採用でも積極的に使った方が良い理由については以下の記事で解説しています。 ⇒新卒採用でもIndeedを積極的に使った方が良い理由

採用時のミスマッチ防止

採用時のミスマッチを減らすための取り組みも重要です。ミスマッチを感じた従業員が短期間で離職すれば、新たな人材を採用するコストが発生します。たとえば、水をくむ前にバケツの穴を塞がなければ、せっかく溜めた水が漏れてしまいます。結果として、もう一度水をくむ負担が増えるのです。

ミスマッチの防止に有効な方法のひとつが、インターンシップの実施です。インターンシップを実施すると、新卒生が実際の業務や職場の雰囲気を体験することができ、応募前に自分に合った企業なのかを確認できます。
また、企業側にとっても、スキルや人となりを詳細に把握できます。 このように、採用側と新卒生がお互いに理解し合える仕組み作りがミスマッチを防ぐためには重要です。

「いきなりインターンシップを実施するのは難しい・・・」という採用担当がすべきことは何か。 それは「採用時に応募者の適性を見極めるためには、採用側も積極的に発信をして相互理解することが大切」だと面接官に伝えることです。

ミスマッチはコスト増につながるだけでなく、お互いに悲しいことなので、ぜひとも実践してみてください。

採用サイト作成ツールの見直し

自社採用サイトがある場合は、プランの見直しやツール自体の変更も検討してみてください。使っているプラン・ツールによっては、見直しによりコストを削減できる場合があります。

たとえば、弊社が提供している『採用係長』は、月額19,800円のプランで、Indeedをはじめとした最大6つの求人検索エンジンに連携可能です。フォーマットに沿って簡単に求人票を作れるため、採用サイト作成や応募者集客における効率化・生産性向上が実現します。

最近は人事・採用分野のデジタル化が進んでいるため、魅力的な採用サイトを安価で作成できるツールが増えています。以前から同じ採用サイト作成ツールを利用している場合は、ほかのツールと比較しながら変更を検討してみてください。

内定辞退の防止

採用コストを下げるためには、内定辞退の防止も重要です。内定者が辞退すると、場合によっては応募者集客からのやり直しが必要となり、辞退者分のコストや労力が無駄になってしまいます。

内定辞退を防止するためには、内定者に対するフォローの工夫が必要です。たとえば、以下の方法があります。

  • 企業の上層部と会う機会を作り、ビジョンを共有する
  • 懇親会や座談会を実施して交流を増やす
  • メンターを付けて新卒生がいつでも相談できる環境を作る
  • 職場見学を実施して働くイメージを具体化してもらう
  • 社内イベントに誘う

社員や同僚とのコミュニケーションを増やせば、企業に親近感が湧き、内定を辞退しにくくなります。懇親会や座談会などにコストが発生する場合もありますが、採用のやり直しに比べれば安価で済むため、ぜひ検討してみてください。

内定辞退を防ぐ施策例は以下の記事でも解説しています。
内定者フォローの施策例を5つ紹介|内定辞退を防ぐには?

ダイレクトリクルーティングの実施

求職者にピンポイントでアプローチをかける採用方法も効果的です。そこでおすすめの採用方法に「ダイレクトリクルーティング」があります。

ダイレクトリクルーティングでは、LinkedInをはじめとした専門サービスやSNSを使って気になる人材を見つけ、企業の方から入社を勧めます。
無駄なコストや労力が発生しないうえに、自社に合った人材をあらかじめ見極められるため、ミスマッチ防止の面でも効果的です。

アプローチ次第では、自社や業界に興味を持っていなかった学生を引き入れることもできます。ただし、自分たちの思いや特徴を魅力的に伝える工夫が不可欠です。

リファラル採用の実施

従業員の紹介によって新たな人材を獲得する「リファラル採用」の実施もおすすめです。紹介によって人材を採用できれば、求人掲載費や企業説明会の開催費など、多くのコストを削減できます。組織の風土をよく知っている自社従業員からの紹介であるため、企業にマッチしやすい点もメリットです。

リファラル採用を導入する場合は、紹介してくれた従業員へのインセンティブを設けることをおすすめします。インセンティブの支給があれば、リファラル採用が活発化するでしょう。
また、紹介してもらった人を採用しなかった場合に、紹介した従業員が責任を感じなくて済む雰囲気づくりも重要です。

まとめ

新卒採用1人あたりのコストは、50~100万円と大きい傾向にあります。求人広告費や採用サイト制作費など、応募者を集めるための費用は特に膨らみやすい点が特徴です。

近年は、生産年齢人口の減少や人材の流動化により、人材確保が難しくなっています。限られた予算で効率的に人材を確保するためには、採用コストを抑える工夫が必要です。

本記事では、「無料求人検索エンジンの利用」「採用サイト作成ツールの見直し」「ダイレクトリクルーティング」など、採用コストを抑える方法を6つ紹介しました。ぜひ、本記事の内容を参考に、自社の採用活動を見直してみてください。

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この記事を書いた人
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採用Webマラボ編集部

採用に関するお悩みならお任せ!採用業界に精通しており、Indeedや求人ボックスなどの求人検索エンジンから、リスティング・ディスプレイ広告などまで幅広い知識を持った、採用Webマーケティングのコンサルタントなどが記事を執筆していますm(_ _)m

監修者
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辻 惠次郎

ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を作り出した。
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