みなさまは、ウェルネスプログラムをご存知でしょうか。
言葉としては耳にしたことがあるかもしれませんが、内容を理解している方は少ないでしょう。
本記事では、昨今の働き方改革にも通じるウェルネスプログラムについて詳しくご説明します。
目次
ウェルネスプログラムとは
ウェルネスプログラムとは、企業などが従業員の健康増進及び維持のために独自に行うプログラムのことです。
働き方改革で労働条件の見直しが政府主導で行われているところですが、まだまだ諸外国と比べると日本の労働時間は長いと言われています。働き盛りの従業員の健康を維持することは企業にとって極めて重要事項であり、雇用者・従業員の双方にとってWin-Winの関係性をもたらします。
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ウェルネスプログラムの目的
実際にウェルネスプログラムを導入する目的とはどのようなものなのでしょうか。
ここでは、具体的にウェルネスプログラムの目的についてご説明します。
運動による健康維持・病気予防
定期的に運動をする機会を企業が提供することにより、従業員の健康維持や病気予防につながります。日頃から自発的に運動を行っている従業員は良いのですが、仕事の疲れを癒すために休日はゆっくりして、なかなか運動ができていない従業員も多いのではないでしょうか。
ウェルネスプログラムを導入することにより、従業員に対して定期的に運動するきっかけを作れ、健康維持や生活習慣病などの病気予防に役立てることができます。
メンタルヘルスケア
日常生活を送るうえで、ストレスは切っても切れない関係にあります。適度なストレスであれば問題ありませんが、過度なストレスとなると心への負担が非常に大きくなります。
厚生労働省の発表によると、平成29年10月の調査では、うつ病などの気分障害で入院した方が約3万人、外来した方は約9万人と非常に多くの方がメンタルヘルスに変調をきたしていることが分かります。
ウェルネスプログラムを導入し適切な運動などを行うことで気分転換が図れることから、メンタルヘルスの観点からも効果的であると言えます。
（参考文献：https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/kanja.pdf）
企業の成長
ウェルネスとは、体だけに留まらず心の健康も指します。運動などを行うことは、体の健康増進にもつながりますが、心の健康維持にもつながります。ウェルネスプログラムにより、心身ともに健康を保つことで労働者の幸福度が増します。
従業員の幸福度が増すことは、労働生産性やエンゲージメントの向上へとつながるので、結果的に企業に持続的成長をもたらします。そのため、昨今ではウェルネスを経営指針の一つとして掲げる企業が多くなっています。
社会保障費の抑制
日本政府が予算計上している社会保障費は年々増加の一途を辿っています。団塊の世代の退職などに伴い、超高齢化社会となっている日本にとって社会保障費の増加は財政を圧迫する大きな要因となっています。
ウェルネスプログラムの導入が進むことで、予防医療の考え方が広く普及し、病院に通う人が少ない社会になれば、結果的に医療費の自己負担割合が上がらずに済みます。
その結果、インフラ整備など、私たちの生活基盤に直結する施策へと財源を使えるようになり、より豊かな生活を実現することにもつながるでしょう。
ウェルネスプログラムの例
実際に、どういったウェルネスプログラムを展開しているのでしょうか。
ここでは具体的な事例についてご説明します。
スポーツジムなどの利用推進
自社内に運動するスペースを確保することが難しい企業は多く、そういった企業では、従業員に法人会員契約したスポーツジムの利用を推奨しています。
スポーツジムとの法人会員契約であれば、従業員同士が同じ場所で一緒にトレーニングできるためコミュニケーションの円滑化といった副次的な効果も期待できます。
スポーツイベントの開催
自社でソフトボール大会などスポーツイベントを積極的に主催する企業も少なくありません。大会当日に向けて、練習を行う場面も多くなることから休日における運動促進にもつながります。
また、社内のスポーツイベントでは、仕事以外で従業員同士がお互いを理解する良い機会ともなりますので、前述したスポーツジムの事例と同様に人間関係を構築することにも寄与します。
オンライン健康ツールの導入
昨今では、働き会改革もあり、従業員の労働形態は多様性を極めています。テレワークの導入など、出社せずに仕事をする環境も珍しものではなくなりました。
一方で、在宅勤務やリモートワークの増加に伴って従業員の運動不足といった課題が目立ち始めています。
こうした課題の解決を目的とし、企業向けの「ヘルスケアアプリ」や「オンライン健康ツール」の導入が多くの企業で進んでいます。
職場環境の整備
職場環境についても、さまざまな設備の配置などにより健康に配慮した環境整備をしている企業もあります。
例えば、社外から来るお客様にはエレベーターを使用してもらい、従業員は階段を使用することを義務付けることなどにより、社内での移動が運動不足の解消につながります。また、パソコンに接続しているプリンターやコピー機をあえてデスクから遠い場所に配置することで、デスクワーク中でも徒歩数を増やすように工夫している例もあります。
このように、職場環境を少し改善するだけで従業員の健康増進へとつながります。
マシンの導入
海外の企業では、パソコンで作業しながらウォーキングできるマシンを設置している企業もあります。日本ではあまり見かけることがないかもしれませんが、パソコン＝デスクワークという概念から解き放たれる新しい発想と言えるでしょう。
食事の改善
社員食堂などが設置されている企業では、料理にウェルネスプログラムを取り入れているところもあります。
カロリーや塩分を減らすなど健康面に配慮した料理を提供する社員食堂も多くなっています。栄養管理士などに料理を監修してもらっている食堂もあり、日常的な食事の面から健康管理を行うことは大切と言えるでしょう。
インセンティブ
ウェルネスプログラムを活用して一定の成果を達成した者に対してインセンティブなどを支給している企業もあります。自身の健康増進ができるだけでなく、その結果に伴ってお金までもらえるとなれば、運動などを行うモチベーションが向上することから、より一層持続的な活動ができるようになるでしょう。
まとめ
ここまで、ウェルネスプログラムについてご説明しました。
現代において、ストレスや生活習慣病とは私たちの生活において切り離せない要素となっています。それらを適切に管理するため、個人だけでなく企業としても率先して健康管理を行うようになっている時代であると言えます。
労働者は、自身の生活を維持するために働いていると言っても過言ではありません。
そのため、健康を維持することは極めて大切であり仕事を続けていくうえで重要なファクターとなります。
企業がウェルネスプログラムに対してどれだけ力を入れているのか、どのようなプログラムを展開しているのかは、求職者が就職活動を行う上で確認するポイントです。
健康経営について悩みを抱えている経営者や人事担当の方は多いでしょう。しかし、本記事で説明したような、少し工夫するだけで実践できる内容も数多くあります。
本記事が、企業の成長にウェルネスプログラムが不可欠であることを認識するきっかけになれば幸いです。
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ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
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