タウンワークのフリーペーパー休刊後、求人はどこに出す?紙からネットへの乗り換えガイド【中小企業向け】

townwork

「駅やコンビニで配られていた無料の求人情報誌『タウンワーク』を、最近見かけなくなった」。そう感じている採用担当の方は少なくないはずです。紙の『タウンワーク』(フリーペーパー)は、2025年3月末で休刊しました。

ただし、これは「タウンワークというサービスがなくなった」という話ではありません。なくなったのは紙の冊子で、求人の検索や応募はWebサイト・アプリのほうへ移っています。この記事では、紙の求人に頼ってきた中小企業やお店の方に向けて、まず何が変わったのかを事実だけ整理し、次にどこへ求人を出せばよいか、その乗り換えの手順までをまとめます。

紙版タウンワーク(フリーペーパー)の休刊|まず事実を整理

株式会社リクルートは2024年12月3日に、フリーペーパー『タウンワーク』の休刊を発表しました。対象は紙の冊子の全77版で、最終発行は2025年3月24日発行号、休刊日は2025年3月31日です。1998年11月の創刊から、紙としては約26年の歴史に区切りがついた形になります。

時期 できごと
2024年12月3日 リクルートが紙版『タウンワーク』(フリーペーパー全77版)の休刊を発表
2025年3月24日 紙版の最終発行号
2025年3月31日 紙版『タウンワーク』休刊
タウンワーク紙版が2024年12月発表・2025年3月末に休刊するまでの時系列を示した図

紙版『タウンワーク』休刊までの流れ

タウンワーク自体がなくなった?|消えたのは紙で、ネット掲載は続いています

ここがいちばん誤解されやすいところです。休刊したのは紙の冊子だけで、求人情報の検索・応募はWebサイトとアプリの「タウンワーク(タウンワークネット)」に一本化され、引き続き利用できます。サービスそのものが終わったわけではありません。

ここが誤解されがちです

「紙がなくなった=タウンワークに求人を出せない」ではありません。なくなったのは紙の冊子で、ネット側の掲載は続いています。あわせて、企業がリクルート系の媒体に求人を出す方法も、従来の掲載課金型(掲載する期間ぶんの費用を払う方式)から、リクルートが参画する求人配信プラットフォーム「Indeed PLUS」を通じた配信へと切り替わりました。Indeed PLUSはクリック課金型です。

整理すると、出稿の主流が「紙+掲載課金型」から「ネット+クリック課金型」へ移った、と言えます。Indeed PLUSがどういう仕組みで、費用がどう決まるのかは、別記事で詳しく解説しています。

参考:Indeed PLUS(インディードプラス)とは?メリットや費用、掲載方法を解説

紙の求人に頼ってきた中小企業・お店が、いま確認しておきたいこと

紙の『タウンワーク』を主な出し先にしてきた場合、まず次の3点を確認しておくと、次の打ち手が見えやすくなります。

  • いま自社の求人は、紙以外のどこかに出ているか(Web版タウンワークや、ほかの求人検索エンジンに掲載されているか)。
  • 応募を受ける入口(自社の採用ページや応募フォーム)が用意できているか。
  • 求人原稿(仕事内容や条件、会社の魅力)を、紙の限られた文字数ではなくWeb向けに書き直せているか。

紙は偶然手に取ってもらう露出に強い一方、掲載できる情報量や修正のしやすさには限りがありました。ネットへ移すと情報量や差し替えの自由度が上がるぶん、原稿の中身と応募の受け皿しだいで、応募数が変わりやすくなります。

次の出し先をどう選ぶ?|紙のあとの代替先を整理する

紙のあとの主な選択肢は、大きく次の3つです。

  1. 求人検索エンジンに掲載する(Indeed・求人ボックススタンバイGoogleしごと検索など)。
  2. 自社の採用ページ(求人ページ)を用意し、そこから各エンジンへまとめて連携する。
  3. 紙を続けたい場合は、地域によっては残っている求人フリーペーパーを使う。

「Web版のタウンワークに出したい」という場合も、現在は前述のIndeed PLUSを通じた配信が基本の形になっています。タウンワークとIndeed、結局どちらに出すべきか・併用すべきかで迷う場合は、向き不向きと使い分けを整理した記事が参考になります。

参考:タウンワークとIndeedを比較|どっちが向く?2025年以降の違いと使い分け

乗り換えの基本手順|自社の採用ページを持ち、求人検索エンジンに連携する

媒体を1つずつ調べて個別に出稿し直すより、先に「自社の採用ページ」という土台を用意しておくと、その後の出し先を広げやすくなります。基本の手順は次の通りです。

  1. 自社の求人ページ(採用ページ)を用意する。仕事内容や条件、会社の魅力を、Web向けにきちんと書ける形で整える。
  2. 用意した求人ページを、求人検索エンジンに連携する。1つの求人を複数の出し先へまとめて届けられるようにする。
  3. 応募者対応の受け皿(応募の管理・連絡)を決めておく。出し先を広げるほど、応募の取りこぼしを防ぐ仕組みが効いてきます。

なお、求人検索エンジンへの掲載には、各エンジンの審査があります。

紙のフリーペーパーから、自社の採用ページを起点に複数の求人検索エンジンへ連携する流れを示した経路図

紙のあとは「自社の採用ページ+求人検索エンジン連携」が土台になります

無料で始める採用ツール「採用係長」

採用係長くん

媒体の仕組みが分かったら、自社の求人も無料で出してみませんか

最短2分/5つの求人検索エンジンに連携

自動で有料プランに移行することはありません

費用感はどう変わる?|掲載課金からクリック課金・予算設計へ

紙の掲載課金型は、掲載する期間ぶんの費用を先に決めて払う方式でした。一方、ネット側で主流になっているクリック課金型は、求人がクリックされたぶんに応じて費用がかかり、上限予算を決めて運用する考え方です。「掲載期間ぶんを前払い」から「予算を決めて、見られたぶんを支払う」へ、費用のとらえ方が変わります。

クリック課金型の具体的な費用の決まり方や計算の例は、Indeed PLUSの解説記事にまとめています。

参考:Indeed PLUS(インディードプラス)とは?メリットや費用、掲載方法を解説

紙を続けたい場合の選択肢|地域別フリーペーパーという残し方

紙の手応えを残したい場合、地域によっては求人フリーペーパーが今も発行されています。ただし紙には、発行エリアや締切が決まっている、一度発行すると内容を直せない、掲載できる情報量に限りがある、といった制約が残ります。紙だけに頼り続けるより、ネットの出し先と組み合わせて、応募の入口を複数持っておくほうが安定しやすいでしょう。

よくある質問

タウンワークが休刊した理由は何ですか?

リクルートは、求人情報の発信をWebサイト・アプリの「タウンワークネット」に一本化するとしています。求職者の情報収集がWeb・アプリ中心に移っていることが、その背景にあると見られます。

タウンワークの冊子はもうもらえないのですか?

紙の冊子(フリーペーパー全77版)は2025年3月31日で休刊したため、駅やコンビニなどで配布されていた冊子は手に入りません。Webサイトとアプリは引き続き利用できます。

企業はもうタウンワークに求人を出せないのですか?

紙への掲載はできませんが、ネット側の掲載は続いています。現在は、リクルートが参画する「Indeed PLUS」を通じた配信が基本の形です。

紙のときと費用の考え方は変わりますか?

掲載期間ぶんを前払いする掲載課金型から、クリックされたぶんに応じて費用がかかるクリック課金型へと、主流の方式が変わっています。上限予算を決めて運用する考え方になります。

まとめ|紙のあとは「自社の採用ページ+求人検索エンジン連携」から

紙の『タウンワーク』は2025年3月末で休刊しましたが、求人を出す手段がなくなったわけではありません。なくなったのは紙の冊子で、検索や応募はネットへ移り、企業の掲載方法もIndeed PLUSを通じたクリック課金型へ切り替わりました。紙に頼ってきた場合は、まず自社の採用ページという土台を用意し、そこから求人検索エンジンへ連携していくのが、移行の起点になります。

複数の求人サイトに、まとめて求人を出したい方へ。採用係長なら、作成した求人ページを求人ボックスやGoogleしごと検索など最大5つの求人検索エンジンにワンクリックで連携できます。掲載は無料で始められ、登録は最短2分です。一つひとつの媒体に手作業で出す手間を減らしたい方は、まず無料で求人を作成してみてください。

無料で求人を作成する

自動で有料プランに移行することはありません。

同じカテゴリ内の人気記事

この記事を書いた人
blank
辻 惠次郎

ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。 通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験し、Indeed・求人ボックス・スタンバイなどの求人検索エンジンを活用した採用支援を強みとする。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を持つ。 求人検索エンジンを活用した採用集客や、Google Analytics等の解析ツールを用いた効果分析・サイト改善を強みとしている。

監修者
監修者
辻 惠次郎

ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験し、Indeed・求人ボックス・スタンバイなどの求人検索エンジンを活用した採用支援を強みとする。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を持つ。
求人検索エンジンを活用した採用集客や、Google Analytics等の解析ツールを用いた効果分析・サイト改善を強みとしている。