かつては求人広告が主流だった採用活動も、今では様変わりしています。新しい求人サービスの登場によって、企業はさまざまな採用の選択肢を手に入れました。中でも、近年注目を集めているのが「採用サイト」の活用です。『Indeed』に代表される求人検索エンジンを活用した採用が多くの企業で導入される中、応募の受け皿となる採用サイトの重要性はますます高まっています。
そこで株式会社ネットオンでは、クラウド型採用サイト作成ツール『採用係長』の登録ユーザーである中小企業の採用担当者を対象に、採用サイトに関するアンケート調査を実施しました。
中小企業における採用サイトの所有状況や採用手法、『採用係長』利用前後における採用コストの変化について、アンケート結果をもとに紹介します。
※本アンケートにおける「採用サイト」とは、自社・自店舗で運営するウェブサイトのことを指します（『採用係長』を除く）。
目次
自社サイトを所有している事業所は、34.2％
はじめに自社・自店舗の採用サイトの所有の有無について質問したところ（n=190）、「はい（＝所有している）」と回答した事業所はわずか34.2％でした。採用係長ユーザーの半数以上が自社・自店舗の採用サイトを所有していないことが明らかになりました。
Q1．自社・自店舗の採用サイトを所有していますか？
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採用サイトの制作は、「自社・自店舗で」または「制作会社へ依頼」
制作方法についての質問では（n=64）、採用サイトを所有する事業所の53.1％が「自社・自店舗で制作した」と回答。続いて「制作会社に依頼して制作してもらった」が43.8％を占め、採用サイトを所有している事業所の大部分が、この2つのうちいずれかの方法で自社・自店舗の採用サイトを制作していることが分かりました。
Q2．自社の採用サイトをどのように制作しましたか？
『採用係長』を利用する以前の採用手法は、「ハローワーク」が1位
『採用係長』を利用する以前の採用手法について尋ねたところ（n=190）、1位は「ハローワーク」で48.9％。2位には「様々な業界が掲載されている総合求人サイト」、3位には「業界専門の求人サイト」が続きました。
Q3．『採用係長』をご利用いただく前は、どのような方法で採用を行っていましたか？
2位と3位はいずれも求人サイトであり、全体の70％以上が求人広告に採用コストをかけていることが読み取れます。
一方で「求人ポスター」が10％を超えている点には、飲食業をはじめ店舗をもつ事業所が多い『採用係長』のユーザー特性が現れていますね。
また採用サイトを所有する事業所とそうでない事業所では、以下のような違いが見られました。
採用サイトを所有していない事業所では、「ハローワーク」と「様々な業界が掲載されている総合求人サイト」がいずれも40％で、同率1位です。また「知人の紹介」は32.8％に上り、知人を介した採用への積極的な姿勢がうかがえます。
さらに採用手法の併用割合も比較してみましょう。
採用サイトを所有している事業所は、そうでない事業所と比べて多くの採用手法を併用していることが確認できました。
一方、採用サイトのない事業所は「1種類のみ」が48.0％。3種類以上を併用している事業所は、わずか17.6％です。
複数の方法で採用に取り組むことが一概に良いとはいえませんが、両者のこうした違いは興味深いポイントとして見ることができるでしょう。
過去に利用していた求人サービスは、「Indeed」が最多
過去に利用していた求人サービスは、いずれも『Indeed』が1位。順位は異なるものの、2位と3位には「エンゲージ」と「タウンワーク」が続いています。
「その他」の中には、業界（職種）や特定の地域に特化した求人サービスが多く見られ、採用ターゲットに合わせて求人サービスを選択している、企業の工夫が見て取れました。
Q4．具体的に利用していたサイト名、サービス名を教えてください
※「ハローワーク」の回答は除外
『採用係長』利用前の1ヵ月あたりの採用コストは、「5万円未満」が80.6％
『採用係長』利用前の採用コストに関するの質問では（n=180）、80.6％の事業所が「5万円未満」と回答しました。
Q5．『採用係長』をご利用いただく前は、月にどれくらいの費用をかけていましたか？
採用サイトの所有状況別の結果は、以下の通りです。
採用コストが「5万円未満」の割合は、採用サイトのない事業所（右の円グラフ）のほうが14.1ポイント高い結果となっています。
採用サイトを所有する事業所（左の円グラフ）の中には「50万円以上」の回答もあり、採用サイトを所有する事業所のほうが採用コストをかけていることが分かります。
『採用係長』利用後は82.2％が「5万円未満」、93.6％が「10万円未満」に
『採用係長』利用後の採用コストは「5万円未満」がもっとも多く、82.2％です。利用前よりも1.6ポイント増加しました。
Q6．現在は、どれくらいの費用をかけていますか？
全体の傾向としては『採用係長』の利用前後で大きな変化は見られませんが、利用前と比べて10万円未満（「5万円未満」＋「5～10万円未満」）が3.6ポイント増加。現在は93.6％が月々10万円未満のコストで採用を行っているようです。
また採用サイトの所有状況別では、以下のような結果となりました。
採用サイトのない事業所（右の円グラフ）は「5万円未満」が 87.7％で、利用前と比べて2.2ポイントの増加です。
さらに採用サイトがある事業所（左の円グラフ）は、10万円以上（「10～50万円未満」＋「50万円以上」）の割合が減少し、10万円未満（「5万円未満」＋「5～10万円未満」）が6.4ポイント増加の88.9％になっています。
まとめ
今回の調査では、中小企業を対象に採用サイトに関するアンケートを実施しました。採用サイトの有無で、採用手法や採用コストなどを比較しましたが、それぞれで両者の違いが見られ、興味深い結果となりました。
また過去に利用していた求人サービスでは『Indeed』が1位となっており、どちらの事業所も『Indeed』を活用するうえで、より高い効果を期待して『採用係長』の利用に至ったことが推測できます。実際に『採用係長』の利用後は、両者において採用コストの減少が確認できました。
Q1の回答では、自社・自店舗の採用サイトを所有していない事業所が65.8％に上り、この結果に驚いた方もいるのではないでしょうか。実は『採用係長』では、自社の採用サイトの有無に関わらず、求人検索エンジンを活用した採用活動（求人掲載や応募者獲得など）を行えます。そのため今回の結果は、「自社の採用サイトがなくても、効果的な採用活動に取り組めている事業所がこれだけ多い」と捉えることができるのです。
中小企業においては専任の採用担当者が不在のケースも多く、制作にかかる時間やコストの観点から採用サイトの所有を断念せざるを得ない企業が少なくありません。クラウド型採用サイト作成ツール『採用係長』を提供する株式会社ネットオンは、そうした企業に寄り添うサービスを提供し、中小企業の採用活動を支援してまいります。
調査概要
| 調査名 | 中小企業における「採用サイト」に関する実態調査 |
| 調査対象 | 『採用係長』利用事業所の人事・労務担当者様 |
| 有効回答数 | 190 |
| 調査期間 | 2021年11月17日（水）～11月23日（火） |
| 調査方法 | インターネット調査 |
| 調査結果の注意点 | ％を表示する際に小数点第2位で四捨五入しているため、単一回答の場合は100％、複数回答の場合は合計値に一致しない場合があります。 |
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採用・キャリア関連、医療分野を中心に執筆を行うフリーランスライター。 各種メディアの取材ライティングやSEOライティング、採用HPのライティングなどに携わっています。
ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を作り出した。
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