ハローワークで求人募集しているが応募が来ない?原因と対策を解説します

人材を採用したいと思ったら、まずハローワークの活用が浮かぶのではないでしょうか。企業・求職者共に無料で登録・利用ができ、中小企業にとってはありがたい求人媒体のひとつです。
しかしハローワークに求人を出したものの、「なかなか人材が採用できない」「応募数が伸びない」という声は後を絶ちません。

なぜハローワークでは応募が集まりにくいのでしょうか。その原因と対策方法について解説します。

応募が来ない原因

どの求人媒体にでも言えることですが、応募が来ないことにはきちんと理由があります。ハローワークに求人を出してすぐに人が集まる企業もあれば、まったく応募が来ない企業もあります。まずは、

なぜ自社の求人に応募が集まらないかという原因を考えるところから始めてみましょう。
応募が集まらないことにはさまざまな原因があるかと思いますが、その中でも特に多い原因を3つ紹介します。自社に当てはまるものはないか考えてみてください。

雇用条件が魅力的でない

給与や勤務時間、休日数、福利厚生といった雇用条件が魅力的でなければ、当然応募は集まりません。例えば自社の求人票に以下のような記載を行っていないでしょうか

  • 業務内容や責任の大きさの割りに、月給額が低い。
  • 勤務時間が変則的。また融通が利かない。
  • 週休1日や隔週休2日など、休日数が少ない。
  • 正社員なのに賞与がない。

あくまで一例ですが、「雇用条件が良くない」と求職者に感じられるポイントがあれば、当然応募にはつながりません。

企業としては仕事内容ややりがいを感じてほしくても、やはり求職者が最も注目するのは雇用条件です。雇用条件が自分の希望に合致して初めて、仕事内容などその他の部分に興味を持ってもらえます。

求人票の内容が薄い

ハローワークの求人票は、記載できる情報量が限られています。そのため多くの企業は最低限の情報だけを記載し、詳細は面接で確認するというケースも見られます。

しかし、仕事内容の項目が『飲食店の接客・調理』『建築資材の営業』『一般事務』という表記だけだと詳細な仕事内容すら分からず、応募者は自身の働く姿をイメージできず不安になり、応募をためらいます。

仕事内容以外の項目でも同じです。

  • 休日数がよく分からない
  • 『残業あり』とあるがどのくらいの時間数かが分からない
  • 『福利厚生あり』としか書かれていない

このように不明点が多い求人では、応募数はなかなか集まりません。

ターゲット層がハローワークを利用していない

そもそも狙っているターゲット層が、ハローワークを利用していないという可能性もあります。

新規求職申込件数厚生労働省:一般職業紹介状況(職業安定業務統計):雇用関係指標より作成

ハローワークの利用者年齢層を見てみると、約60%が40歳以上。29歳以下の利用者はわずか約20%です。

もし若年層を採用するのであれば、ハローワークの利用者層とは明確にターゲットが違います。
年齢以外にも、自社の狙うターゲットとハローワークの利用者がマッチするかの見極めは重要です。経験や学歴、希望職種など、地域によって差もあるかと思いますので、詳細はお近くのハローワークに問い合わせてください。

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人材採用を成功させるためには

ハローワーク公募によって人材を採用したいのであれば、まずは求職者に選んでもらうための求人票を作ることが大切です。

前の項目で紹介した応募が来ない原因の解決策を紹介します。

雇用条件を見直す

自社の応募条件が他と比べて劣るものか、なかなか判断しにくいと思います。
その際は、同じエリア・職種の求人と見比べてみて、条件が劣っていないかを確認してみましょう。

当然ですが、求職者は複数の求人を見て応募先を決めます。見比べられるであろう求人を先にチェックしておき、その求人より条件が悪いのであれば見直しましょう。他社より給与・待遇などを改善するだけで、応募数が伸びることもあります。

最も注目すべきはやはり給与で、正社員や契約社員であれば月給額を、パート・アルバイトであれば時給額を他社より少し上に設定すると良いでしょう。

具体的でイメージしやすい求人を作成する

仕事内容や働き方などが具体的にイメージしやすいほうが、安心感を持ち応募しやすくなります。
入社後に「こんなはずじゃなかった」とミスマッチを感じてしまうことが求職者の不安要素の一つです。

だからこそ入社後のイメージが湧きやすいように、具体的な内容を盛り込みながら仕事内容・働き方を記載し、求職者に自身の働く姿をイメージさせましょう。

とはいえ、いきなり求人サイトに掲載されている求人票のような詳細情報を作り上げるのは難しいかと思います。まずは仕事の1日の流れや、入社後の指導体制などを具体的に書くといった改善であればすぐにできるでしょう。

無料で利用できる他の求人媒体を利用する

雇用条件を見直し、具体的な求人を作成してもハローワークだけで応募を集めるのは難しいかもしれません。

政府統計によると、1年間の転職者数・新規就業者数は約700万人(政府統計 就業構造基本調査参照)。そのうち、ハローワーク経由で仕事を見つけている人は約170万人で、全体の25%程度に過ぎません。

つまり、全体の75%の求職者たちはハローワーク以外の求人媒体を使って仕事を探し、就業先を決めているということです。
では、求職者はどのように求人を見つけて応募にいたっているのでしょうか。

一般的に求職者は、転職支援サービスの利用や求人サイトで求人を見つけて応募します。
ハローワークを利用しながら、転職支援サービスや求人サイトにも求人を掲載するのが良いでしょう。

求人検索エンジンの活用

日本には求人サイトや転職支援サービスがたくさんありますが、サイトに求人を掲載する際に料金が発生したり、採用が決まると成果報酬が発生するサービスが多くあります
ただ、中には無料で活用でき採用コストを抑えられるサービスもあります。

近年『求人検索エンジン』と呼ばれるサービスが台頭しています。これは従来の求人サイトのように掲載費を支払って求人票を載せるサービスではなく、インターネット上にあるさまざまな求人サイトの求人票をまとめて検索できる仕組みです。

この求人検索エンジンに直接求人票を掲載することもでき、そのほとんどが無料で掲載できるということで急速にサービスの認知度・利用社数が拡大しています。

特に知名度を伸ばしている『Indeed』のほか、『求人ボックス』や『Googleしごと検索(Google for jobs)』、『スタンバイ』などがその代表的な求人検索エンジンです。
求人検索エンジンは20代~60代まで幅広いユーザーが利用しています。例えば『Indeed』は月間利用ユーザーが2000万人で、国内でもトップクラスのユーザー数を誇っています。

いずれのサービスも無料で始められ、リスクも少ないので、試しに利用してみてはいかがでしょうか。
また、求人検索エンジンであれば求人票にある程度の情報量を掲載できます。より具体的な情報や自社の魅力を求職者に届けられる点もメリットです。

まとめ

ハローワーク経由で応募数を伸ばすためには、応募が来ない原因をきちんと把握し、それに対する改善策を講じることが重要です。ハローワーク以外にもさまざまな求人サイトや転職支援サービスがありますが、無料で活用できることやネットワークの広さ、サポートの手厚さなどは、やはりハローワークのメリットでしょう。

ただ、ハローワークの応募効果にも限界があります。ターゲット層が利用していないケース、応募数が伸びないというケースもあるでしょう。そんなときはぜひ、ハローワークと同じく無料で始められる『求人検索エンジン』を活用してみてください。

『求人検索エンジン』をハローワークと併用している企業も多く、中には複数の求人検索エンジンに掲載している企業もいます。掲載数が増えれば、求人の見てもらう機会が増え、それだけ採用につながる可能性は高くなります。