キャリコネとは?特徴やネガティブな口コミが投稿された時の対処法について解説

企業の採用活動において、口コミサイトは「無視できない存在」から「積極的に活用すべき戦略ツール」へと変化しています。
なかでもキャリコネは、企業の年収・評判・面接内容など、リアルな情報が集まる代表的な口コミサイトです。

うまく活用すれば、応募者数の増加や採用ブランディングにつながりますが、ネガティブな口コミへの対処を誤ると、逆効果になることもあります。

そこで本記事では、キャリコネの特徴やユーザー層を踏まえた効果的な活用法、そして企業イメージを守るための適切な対処法を詳しく解説します。
ぜひ、自社の採用力強化にお役立てください。

キャリコネとは

キャリコネ

(出典:キャリコネ公式

キャリコネは、株式会社グローバルウェイが運営する日本有数の企業口コミサイトです。
年収やボーナス、福利厚生、働きやすさ、面接体験談といった情報を、現役社員や元社員が投稿することで、「企業のリアル」を可視化しています。

企業の公式発信では見えにくい現場の実態を、求職者が具体的に知ることができる点がキャリコネの最大の特徴です。
企業広報を通さない「生の声」が多く集まることで、転職希望者や学生の企業選びに強い影響を与えています。

また、キャリコネは単なる情報収集ツールではなく、年収の透明化を日本で広めたリーディングカンパニー的存在としても知られています。

企業にとっては、求職者とのミスマッチを減らす重要なプラットフォームであり、採用活動やブランディングにも少なからず影響を及ぼすため、戦略的な活用が求められます。

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キャリコネの利用ユーザー層

キャリコネは、会社員と学生の両方に広く利用されている点が特徴です。
特に転職を検討するビジネスパーソンや、企業研究を進める学生が、企業選びの判断材料としてキャリコネの口コミを重視しています。

各ユーザー層の特徴を詳しく見ていきましょう。

会社員ユーザー

キャリコネユーザー年代

キャリコネユーザー職種

(出典:キャリコネ公式「キャリコネのユーザー」

キャリコネの主要なユーザー層は20代後半から30代後半の会社員で、転職を積極的に検討している層が中心です。

男女比は男性が約75%、女性が約25%であり、職種では営業、事務、企画系が最も多く、次いでサービス、販売、IT技術職が続きます。
業界別ではIT・通信、メーカー、サービス業が多く、比較的年収が高いユーザーも多い傾向にあります。

学生ユーザー

キャリコネ学生ユーザー

(出典:キャリコネ公式「キャリコネのユーザー」

キャリコネは学生ユーザーも利用しており、特に大学生と大学院生が全体の9割以上を占めています。

学生ユーザーの男女比も会社員ユーザーと同様に、男性が75%、女性が25%という構成です。
就職活動の企業選びにキャリコネの情報を活用しているケースが目立ち、学生にとっても信頼される口コミサイトといえます。

キャリコネが連携している求人サービス

キャリコネは、口コミ情報だけでなく求人サービスとも密接に連携しています。
具体的には、キャリコネ転職をはじめ、リクルートエージェント、doda、しゅふJOBなど大手の求人サービスと連携し、求職者が自分に合った求人を効率的に探せる仕組みを提供しています。

また、キャリコネ経由で複数の転職サイトに一括登録できる「ID一括登録サービス」も特徴のひとつで、求職者の利便性向上につながっています。

【キャリコネが連携している求人サイト(2025年7月現在)】

  • WorkGate
  • キャリコネ転職
  • doda
  • しゅふJOB
  • FREE JOB
  • リクルートエージェント

※dodaについて詳しく知りたい方はこちら
doda(デューダ)とは?特徴や掲載料金、掲載方法について徹底解説

※しゅふJOBについて詳しく知りたい方はこちら
しゅふJOBとは?特徴、活用事例、掲載イメージを紹介!

キャリコネにネガティブな口コミが投稿された時の対処法

キャリコネにネガティブな口コミが掲載されると、企業イメージや採用活動に少なからず影響を与える可能性があります。
しかし、企業が適切に対応することで、逆に信頼性を高めるチャンスにもつなげることができるのです。

ここでは、口コミの削除可否や具体的な対策を解説します。

キャリコネの口コミは削除できる?

キャリコネに投稿された口コミは、利用規約に違反しない限り、企業側が自由に削除することはできません。
虚偽の情報や誹謗中傷、個人情報の流出など、明確に規約違反に該当する場合のみ、サイト側に削除を申請することが可能です。

そのため、内容が虚偽ではない限り、「企業イメージを損なう」「採用ブランディングに悪影響がある」「悪い評判を流したくない」といった理由だけでは削除は認められないため、企業は口コミへの向き合い方を戦略的に考える必要があります。

企業が取り組むべき口コミ対策

企業はまず、自社に関する口コミを定期的にチェックし、誤情報や悪質な内容があれば速やかに削除申請を行いましょう。
また、口コミサイトの返信機能を活用し、ネガティブな口コミにも誠実に対応する姿勢が重要です。

【口コミへの返信例1】

貴重なご意見をお寄せいただき、誠にありがとうございます。ご指摘いただいた内容について、社内で真摯に受け止め、改善に向けて検討を進めてまいります。

【口コミへの返信例2】

ご投稿いただき、誠にありがとうございます。ご指摘の内容につきましては、すでに改善措置を完了しており、現在は新しい体制のもとで運営しております。
今後も働きやすい環境づくりに努めてまいります。

【口コミへの返信例3】

このたびはご意見をいただき、ありがとうございます。いただいた内容について社内で確認させていただきましたが、事実と異なる点が見受けられました。今後も誤解を生まないよう、情報発信と社内管理に努めてまいります。

また、SNSやオウンドメディアを通じて、自社の働きやすさやポジティブな事例を積極的に発信することも有効です。

さらに、ネガティブな口コミは社内改善のヒントにもなるので、むしろ「メリット」としての側面もあります。
現場の声を前向きに受け止め、企業文化の向上につなげることが、結果的に良い口コミの増加にも寄与します。

※下記の記事では、企業が取り組むべき口コミサイト対策についてより具体的に解説しています
求人掲載もできる企業口コミサイト5選!対策や求職者の動向も解説

まとめ

キャリコネは、企業の年収情報や口コミ、面接体験談が集まる信頼性の高い口コミサイトであり、多くの求職者が企業選びの判断材料として活用しています。
企業側にとっては、ネガティブな口コミを恐れるのではなく、いかに誠実に対応し、改善に活かせるかが重要です。

キャリコネの口コミを戦略的に活用し、自社の魅力をしっかり伝えることは、採用成功に直結します。しかし、自社だけでの取り組みに不安を感じる方もいらっしゃるでしょう。

そんなときは、ぜひ当社ネットオンにご相談ください。採用ブランディングのご支援を通じて、貴社の採用課題を一緒に解決いたします。
採用係長に関するお問い合わせはこちら

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この記事を書いた人
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コンノ

公務員として4年間、人事労務の実務経験あり。 これまで100名以上の事業者をインタビューしており、「企業や個人事業主が本当に悩んでいること」を解決できる記事を執筆します。

監修者
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辻 惠次郎

ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を作り出した。
Indeedはもちろん、インターネット広告やDSP広告を組み合わせた効率的な集客や、Google Analytics等の解析ツールを利用した効果分析、サイト改善を強みとしている。