HRTech(HRテック)とは?導入メリットや具体的なサービス、ポイントを徹底解説

HRテックとは

近年、IT技術と人材サービスを融合させた「HRTech」が注目を浴びています。
2023年には国内市場規模が1000億円を超える勢いで、現在、多くの企業がHRTechサービスの導入を進めています。

本記事ではHRTechについて解説後、おすすめのHRテックサービスをご紹介します。

HRTech(HRテック)とは?

HRTech(HRテック)とは、人事を意味するHuman Resources(HR)と技術を意味するTechnology(Tech)を組み合わせた造語です。

「HRTechサービス」という言葉で使われる場合は、クラウドやデータ解析、人工知能(AI)などのテクノロジー技術を活用して、採用や人材育成、人事評価などの人事業務を改善・効率化するためのサービスを指します。PCやスマートフォン、タブレットを使って業務をおこなうことができるクラウド型が主流です。

人事業務のほかにも、勤怠管理や給与計算などの総務業務、社会保険の手続きなどの労務業務を改善・効率化するためのサービスもHRTechに含まれます。最近では、求人票の採点サービスやAI技術を活用したマッチングサービスなど、新たなHRTechも次々と登場しています。

HRTechが注目される背景

(出典:一般職業紹介状況(令和5年7月分)について|厚生労働省

HRTechが注目される理由の一つに、少子高齢化による慢性的な人手不足や採用難が挙げられます。厚生労働省が公表する有効求人倍率の推移を見ると、ここ数年、有効求人倍率が「1」以上です。これは求職者数よりも求人数が多いことを表し、有効求人倍率の数値が大きいほど採用が難しい状況と言えます。

しかし、採用コストをかけても応募者が集まるとは限らず、採用できた場合もミスマッチが生じてすぐに離職してしまうケースが多く見られます。 これらの課題を解消するため、企業は人材確保だけでなく人材の定着や戦力化にも取り組む必要があるのです。

HRTechは人事業務の改善・効率化のほか、優秀な人材を見極め、適切な人員配置など組織全体での人材戦略をおこなうツールとして大きく期待されています。

HRTechの導入メリット

HRTechサービスを導入することで、企業にはさまざまなメリットがもたらされます。
ここでは、特に注目したい4つのメリットについて解説します。

人事関連業務の負担やコストの削減

HRTechを使えば、人力で行っていた業務が自動化され、人事関連業務に割く時間やコストが削減されます。

例えば、従業員の個人データを紙ベース、あるいはエクセルなどで管理している場合、必要な情報を探す際に時間がかかります。
しかし、HRTechを使えば全従業員の情報が一元管理できるため、必要な情報を手軽に見つけることが可能です。

負担が減るだけでなく、少ない時間で業務を遂行できるようになり、人件費の削減にもなります。

生産性の向上

人事関連の業務が自動化されることで、時間あたりの成果が大きくなります。
例えば、人事が給与計算を担当している場合、一人ひとりの給与額を手動で計算するのは大変ですが、HRTechを使えば、基礎となる数値を打ち込むだけで自動的に計算できます。

また、HRTechを使って時間にゆとりが生まれれば、これまで「管理的」におこなっていた人事業務を「戦略的」におこなうことが可能です。従業員一人ひとりのスキルや能力を把握して最適な人員配置をおこなうなど、組織全体のコンディションや生産性の向上にも役立ちます。

優秀な人材の確保

採用領域のHRTechは主に「採用管理システム」と呼ばれ、近年人気を集めています。
採用管理システムを使うことで、応募者の一元管理や進捗管理、面接記録の比較、採用候補者とのやり取りなど、採用活動にかかる業務がこれひとつで完結します。

採用担当者は「面接」をはじめとした重要な業務に集中でき、優秀な人材の確保に注力することが可能です。

意思決定の迅速化

HRTechを使えば、最新情報がリアルタイムで更新されます。さらに、知りたい情報が客観的なデータで分析されるため、恣意的な評価を防止したうえで、的確な意思決定を迅速に行えるようになります。

例えば、「採用候補者が自社の基準にマッチしているのか」を議論する場合、どうしても面接官のバイアスがかかってしまい、ひとつの結論に至るまでに時間がかかります。しかし、「自社へのマッチ度」を数値化することで、理想的な人材を一目で把握できるのです。

そういった意思決定の迅速化は、変化の激しいビジネス環境に適応するうえで欠かせない要素だと言えます。

中小企業もHRTechを導入すべき?

中小企業の担当者の中には、「HRTechは規模が大きい企業が使うもの」「中小企業が導入しても活かせない」などのイメージを持つ方も多いのではないでしょうか。

しかし、中小企業こそHRTechの導入に向いています。

予算や人的リソースの面ではどうしても大企業が優位であるため、中小企業が企業競争で勝るためには、HRTechをうまく活用する必要があるのです。

例えば「採用競争」を例にとると、予算を確保しやすい大企業は、求人広告や人材紹介サービスなどにコストをかけながら、優秀な人材と出会うための動線を作ります。
一方で予算が限られた中小企業は、募集を増やすために、ある程度自分たちのリソースを割くでしょう。だからこそ、HRTechを活用して採用業務の生産性・効率性を上げる必要があるのです。

HRTechの活用に抵抗がある中小企業も、ぜひ一度、導入を検討してみてください。

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注目のHRTechサービス

今や多くのHRTechサービスが誕生していますが、その特徴やメリットは各サービスによってさまざまです。今回は、「労務管理」「人材管理」「採用管理」の分野において、おすすめしたいHRTechサービスの特徴やメリットをそれぞれ解説します。

労務管理なら「SmartHR」(スマートHR)

スマートHR画像出典:SmartHR(スマートHR)|シェアNo.1のクラウド人事労務ソフト

労務管理システムとは、入社手続きや社会保険、労働保険の手続きなどの煩雑な労務業務を自動化できるHRTechサービスです。

「SmartHR」を活用すれば、入社手続きや雇用契約がペーパーレスで完結し、必要な情報を入力するだけで書類を自動作成できます。 従業員情報も自動で蓄積されるため、年末調整やWeb給与明細、さまざまな労務手続きも簡単におこなうことができます。

さらに、電子申請機能でハローワークや年金事務所にもWeb申請が可能で、業務時間を3分の1に短縮できます。 時間や手間のかかる労務管理を自動化することで、業務改善や生産性の向上につながります。

https://smarthr.jp/

<SmartHRの特徴>

●従業員が必要情報を直接入力

従業員に個人情報を入力してもらうことで間違いのない従業員データベースが出来上がり、人事担当者の負担も軽減されます。

●従業員情報を一元管理

収集した従業員情報が社員名簿に集約されるほか、住所変更や扶養変更などの手続きをおこなうたびに自動で従業員情報が更新されます。常に新しい情報が上書きされるため、従業員管理でストレスを溜めることがありません。

●オプション機能や外部連携が充実。さまざまな手続きにも対応

年末調整やWeb給与明細、その他の労務手続きに必要な外部サービスとの連携が豊富です。CSVによるデータの入出力はもちろん、API連携も簡単におこなえます。

人材管理なら「カオナビ」

blank画像出典:カオナビ 【シェアNo.1】 | 顔写真が並ぶ、クラウド人材管理システム

「人事評価システム」とは、従業員一人ひとりの能力や経験・所有資格などをデータベース上に管理できるHRTechサービスです。

「カオナビ」では、従業員のプロフィールを表示・参照できるため、複数の人事担当者が同じ情報を共有できます。例えば、新しいプロジェクトのメンバーを選定する際の材料として活用できるほか、昇給や昇格の判断を客観的におこなうことができるようになります。

さらに、社内で不足しているスキルなどを確認できるため、求める人物像を把握し効率的に人員募集をおこなうことが可能です。 また、従業員一人ひとりの能力や評価を可視化できるため、従業員の満足度向上につながります。

https://www.kaonavi.jp/

<カオナビの特徴>

●今まで人事が管理していなかった情報も一元管理

従業員のスキルや評価履歴はもちろん、性格やモチベーションまで一元管理できます。今まで管理していなかった個々の能力や特性を有効活用することで、さまざまな課題の解決につながります。

●情報を共有して有効活用

課題の解決には、従業員の「今」の情報を活かしたマネジメントが必要です。 経営者や現場マネージャーなど、それぞれのポジションにあわせて一元化された従業員情報を適切に共有します。

●社員個々の生産性が上がり、組織力・企業力UP!

従業員一人ひとりの情報を充実させ、有効活用して課題解決に取り組むことで、生産性が上がり組織の活性化につなげることができます。カオナビの柔軟なデータベースと、課題にあわせた機能を使うことで新しいマネジメントの構築を実現できます。

採用管理なら「採用係長」

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「採用管理システム」とは、応募者の履歴書管理や選考プロセスの進捗把握、応募者とのメールのやり取りなど一連の採用業務をシステム上で一元管理できるHRTechサービスです。

採用係長」は、求人票の自動作成や求人検索エンジンへの自動掲載はもちろん、応募者情報を一元管理して選考状況を可視化します。無制限で利用できるWeb面接機能も備わり、求人票の作成から採用に至るまでワンストップでサポートしてくれます。

また、求人票に記載する企業PR文は、自動作成機能を使えば最短2分で完成し、最大6つの求人検索エンジンに掲載可能。求職者への訴求と集客力の向上を実現します。

https://saiyo-kakaricho.com/

<採用係長の特徴>

●PR文の自動作成機能付き!

会社情報や募集職種などの必要な情報を入力するだけで、パソコンやスマートフォンに最適化した採用ページを最短2分で無料作成できます。会社のPR文章も自動で作成できるほか、画像・動画掲載機能や、最低賃金チェックなど便利な機能が充実しています。

●最大6つの求人検索エンジンに掲載

作成した採用ページは最大6つの求人検索エンジンサイトやSNSに一括掲載できます。全国幅広い世代の求職者へ訴求し、集客力アップを実現します。

●専任の担当者が採用までをサポート

専任の担当者が『採用係長』の使いか方から採用ページの改善、求人検索エンジンへの掲載方法や集客方法まで経験豊富なスタッフが手厚くサポートします。

HRTechの使用方法と導入時のポイント

HRTechの効果的な活用方法と導入時に留意すべきポイントをご紹介します。

採用だけでなく定着も意識する

HRTechを採用に活用する場合、「組織への定着」も重視しましょう。
よくあるケースとして、「応募数を増やしたい」とHRTechを導入して、採用はできたものの、ミスマッチが生じてすぐに離職してしまうということがあります。

新入社員が組織に定着しやすくするためには、面接官のスキルアップや人事制度の確立、労働環境の整備などが欠かせません。組織全体に目を向けながら、新入社員が長く働きたいと思える環境を築きましょう。

エンゲージメントを重視する

エンゲージメントとは、「自社に対する愛着」「愛社精神」のことです。

HRTechの導入に際して、従業員のエンゲージメント向上を重要視しましょう。従業員が実際に負担に感じている業務をヒアリングしたうえで、それらの負担を減らすためにHRTechを導入することがおすすめです。

従業員のエンゲージメントが高まれば、業務生産性の向上や定着率アップにつながります。

適性検査を実施する

HRTechの活用方法として代表的なもののひとつが「適性検査」です。
適性検査は比較的安価で利用できるため、何を導入するか迷っている場合には、選択肢のひとつとすることをおすすめします。

適性検査の導入には、下記のメリットがあります。

  • 候補者の性格や適正を定量的に測ることができる
  • スキルや能力を定量的に測ることができる
  • 評価のバラつきをなくし、公平な選考が実現する

これらの効果により、自社にとって理想的な人材を採用できる可能性が高まります。

※下記の記事では、企業が適性検査を導入するメリットについて具体的に解説しています
適性検査を導入するメリットや選び方をご紹介

HRTechを導入する際の注意点

HRTechの導入には多くのメリットがありますが、効果的に活用するために押さえておくべき注意点もあります。ここでは、HRTechを導入する際に留意すべき点について解説します。

利用目的を明確にする

HRTechは、あくまで課題を解決するための「手段」です。「なぜHRTechを導入するのか」を明確にしたうえで導入を進めましょう。

採用の効率化や組織分析、エンゲージメント向上など、HRTechができることが多岐にわたります。「導入することで従業員の負担が減るから」など大まかな目的で導入すると、「どうやって活用したらいいんだろう……」と、かえって混乱してしまう可能性があります。

人事部門の意見だけでなく、現場の声も聞きながら、まずは組織が抱える課題を整理しましょう。

HRTechは数ある選択肢の一つと考える

HRTechは優れたツールですが、それ単体が解決策ではありません。
あくまで、数ある手段の一つです。

そのため、目の前にある課題が「そもそもHRTechでなければ解決できないのか」を考える必要があります。もしかしたら、コストや労力をかけずに解決できる課題もあるかもしれません。

「HRTechの活用」に捉われすぎずに、組織をより良くする方法を広い視野で考えることが大切です。

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まとめ

企業競争が激しくなっている近年、 HRTechサービスの導入は、自社の成長を加速させて競争を勝ち抜くうえで、大きな助けになるかもしれません。

自社の課題や悩みを洗い出したうえで、HRTechによって解決できそうであれば、ぜひ積極的に導入を検討してみてください。

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この記事を書いた人
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コンノ

公務員として4年間、人事労務の実務経験あり。 これまで100名以上の事業者をインタビューしており、「企業や個人事業主が本当に悩んでいること」を解決できる記事を執筆します。

監修者
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辻 惠次郎

ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を作り出した。
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