こんにちは、採用係長カスタマーサクセスチームの林です。
皆さんは、「エンプロイー・エクスペリエンス」という言葉を聞いたことがありますでしょうか？これは、近年注目され始めている、従業員一人ひとりの満足度を高めるための考え方です。
今回は、この「エンプロイー・エクスペリエンス」という考え方を導入することによってどのようなメリットがあるのか、また、どのように導入していけば良いのかを解説していきます。
目次
エンプロイー・エクスペリエンスとは？
「エンプロイー・エクスペリエンス」は、直訳すると、そのまま「従業員の体験」を指す言葉です。
民宿などの宿泊予約サイトを運営している海外企業Airbnbが、いち早くこの概念を取り入れ、「社員が選ぶ企業ランキング」の1位に輝いたことから、世界的に注目されるようになりました。
これまで、似たような言葉に「ユーザー・エクスペリエンス（ユーザー体験）」や「カスタマー・エクスペリエンス（顧客体験）」といった、”企業と顧客”との関係性に注目し、満足度を向上させていく考え方がありました。
「エンプロイー・エクスペリエンス」とは、そういった従来の考え方から派生・発展して、”企業と従業員”との関係性に注目し、従業員一人ひとりの満足度を高めていくための考え方です。
「ユーザー・エクスペリエンス」や「カスタマー・エクスペリエンス」は、商品サービスの機能性やコスト面で満足度を高めていくものですが、「エンプロイー・エクスペリエンス」は、物質的なものや金銭的な側面ではなく、働きがい（キャリア形成など）や職場環境（社内設備や人間関係など）といった体験的価値で満足度を高めていきます。
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エンプロイー・エクスペリエンスを導入するメリット
近年は、従来の「終身雇用」という考え方がなくなりつつあり、1つの会社に長くとどまらない転職を前提とした働き方が常識となりつつあります。
特に、これからの社会の中核を担う「ミレニアル世代（1981年～1995年生まれ）」や「Z世代（1996年～2010年生まれ）」と呼ばれる世代は、インターネットの進化とともに育ったため情報リテラシーが高く、また多様な価値観を受け入れたリベラルな考え方であるため、自身のスキルアップや新たなキャリアを求めて次々と転職する傾向が強まりつつあります。
「エンプロイー・エクスペリエンス」を導入し、働きがいや職場環境を整備することによって、従業員の離職の防止だけでなく、自らが組織の一員であることに対して誇りを持てるようになるため、生産性の向上や組織のさらなる発展が見込めるようになります。
エンプロイー・エクスペリエンスを高める方法
では、具体的に「エンプロイー・エクスペリエンス」として何をすれば良いのか。
具体的な方法を3つご紹介します。
エンプロイージャーニーマップの作成・活用
1人のユーザーが商品を知り、購買に至るまでのプロセスをまとめたものに「カスタマージャーニーマップ」といったものがあります。これは、顧客の行動や心理・感情を理解し、よりよいマーケティング成果を出す上で重要な指標です。
ここでいう「エンプロイージャーニーマップ」とは、まさにこれの従業員版といったもので、募集→入社→退職するまでの間の従業員の行動や心理・感情を理解し、エンプロイー・エクスペリエンスの向上施策を打ち出す際に必要不可欠な指標となります。
作成する時のポイントとしては、まずは従業員の現状を知ることから始めるとよいでしょう。従業員を職種・性別・年齢ごとに分類し、「今どんな立場にいて、どんな感情・意見を持っているか」などの現状に対するヒアリングを行います。これにより、潜在的なニーズが可視化されます。
そして、ヒアリングした内容をもとに、入社時・配属時・研修時・入社5年目時・退職時…といったフェーズごとに整理し、従業員のニーズに根差したエンプロイー・エクスペリエンス向上のための施策を考えていくと良いでしょう。
たとえば、「何を、どこまでできれば、どれくらいの待遇や昇給となるか」といった基準の明確化や、現時点で満足度が高いと感じている従業員の行動や経験をヒントにするのも、より精度の高いアクションプラン策定において有効な手法の一つです。
従業員アンケートの実施
従業員アンケートの実施により、組織内の問題点を早期発見、客観的に把握できるため、効果的なアクションプランの策定に役立ちます。前項「エンプロイージャーニーマップ」を作成する上でのポイントの一つであった「従業員へのヒアリング」を行う際の手段としても有効です。
内容としては、従業員の組織に対する満足度や愛着度合いのアンケートを行うと良いでしょう。アンケートなので、匿名性を担保して自由な回答を促すのはもちろんのこと、働きがいや職場環境に関する要素を多く盛り込んでおくことで、より精度を高めることができます。
労働環境の整備
エンプロイー・エクスペリエンスを高めるために欠かせない要素として、従業員一人ひとりが精神的・肉体的に健康的であることが重要です。
「給料」や「職場環境」など、それぞれが突出していれば、従業員の満足度や愛着度が高まるというものではありません。従業員の満足度や愛着度は、あらゆる要素の組み合わせで決まります。
たとえば、どんなに給料が高くても、残業時間が長く、職場の人間関係がギスギスしたものであれば、誰だって組織への満足度や愛着度が高まることはないでしょう。
だからこそ、実施にはコストや時間がかかるかもしれませんが、具体的なアクションプランの一つとして「残業時間の見直し」や「定期的なカウンセリング」、「パワハラやセクハラの防止」など、労働環境を整備して、従業員一人ひとりの健康に目を向ける姿勢を示すことが大切です。
企業事例
最後に、実際にエンプロイー・エクスペリエンスを導入している企業と、その実施内容を紹介します。
Adobe
Adobeは、画像編集ソフトウェア「Photoshop」などを提供している、グローバル企業です。
社員とその家族にとって重要な出来事がある場合は休めるような休暇制度、社員のキャリアアップを支援する「社員Check In制度」、職場をよりインクルーシブ（協調性が高い状態）なものにする社員ネットワーク、社員が大切にしていることへの投資、社員をやる気にさせる作業空間など、社員の意欲を高める制度や環境を整えています。
参照ページ：https://www.adobe.com/jp/careers/experience.html
Airbnb
Airbnbは、民宿などの宿泊予約サイトを運営しているグローバル企業です。
充実した健康保険、健康に気遣った社食、親や家族との時間を大切にする休暇制度、従業員の学習や能力開発の支援、社員旅行や新たな体験機会の提供…など、従業員の働きやすさや生産性を最大化させることに重点を置いています。
参照ページ：https://careers.airbnb.com/?department=employee-experience#jobs
株式会社OKAN
株式会社OKANは、「働く人に、おせっかいを。」というスローガンを掲げ、法人向けプチ社食サービス「オフィスおかん」や、組織課題を見える化し人材が定着する組織づくりを支援するツール「ハイジ」を提供している、日本企業です。
サービス内容が、企業のエンプロイー・エクスペリエンスを高めることを目的としているため、定期的にエンプロイー・エクスペリエンスについての外部向けセミナーを実施しています。
参照ページ：https://office.okan.jp/event/（セミナー詳細）
freee株式会社
freee株式会社は、クラウド会計ソフト「freee」などのサービスを提供している、日本企業です。
freeeでは、人事部に「メンバーサクセスチーム」と呼ばれる部門があります。
ドリンクや業務に必要な書籍費のフリー化、チームや職種を超えた30以上の部活動、週に1回30分で上長などと面談ができる「weekly 1on1」、ベビーシッターを半額で利用できるなどの子育て中の親を支援する「つばめっこクラブ」など、ミッションに共感し集まった仲間たちが自律的にアクションを起こせる環境作りを行っています。
参照ページ：https://jobs.freee.co.jp/benefits/
まとめ
今回は、これからの企業組織にとって必要不可欠となってくるであろうエンプロイー・エクスペリエンスについて解説しました。繰り返しになりますが、「ミレニアム世代」や「Z世代」と呼ばれる世代が今後の社会の中核を担っていく以上、どの企業にとっても社員の定着・離職防止は重要な課題となってきます。
エンプロイー・エクスペリエンスの導入や維持にかかるコストは決して安いとは言えません。しかし、従業員一人ひとりに目を向け、導入に向けて動き出す姿勢が何よりも大事であり、導入までの過程の段階でも、企業は従業員に対しての信頼を得ることもできるでしょう。まさに、メリットの多い制度だと、私は思います。今回の記事を通して、少しでも社内でエンプロイー・エクスペリエンスについて考えるきっかけとなりましたら幸いです。
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ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
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