国内最大級の求人数を誇り、近年高い人気を集めている求人検索エンジン「求人ボックス」。
そんな求人ボックスを企業が利用するにあたって悩みやすいのが、「自社運用」と「代理店運用」のどちらにするかです。
自社で運用すると、コストが発生しない分、求人運用の負担は増します。
一方で代理店に依頼する場合、求人効果が高まりやすいものの、自社運用よりもコストが発生します。
どちらにするかは、代理店に依頼するメリットや判断基準を明確にしたうえで決めることが大切です。
当記事では、求人ボックス代理店のサービス内容や依頼するメリット、依頼を検討する際の基準などを解説します。
自社運用と代理店依頼で悩んでいる人は、ぜひお役立てください！
※求人ボックスの概要について知りたい人は、下記のサイトを参考にしてください
⇒求人ボックスとは？｜特徴、メリット、掲載までの流れについて解説！
目次
求人ボックスの運用代行（代理店）とは？依頼するメリットは？
求人ボックスの運用代行（代理店）とは、求人の掲載・運用を外部の専門業者に委託することです。代行してもらえる業務範囲は業者によって異なりますが、主に下記の業務を担ってもらえます。
・求人の作成、掲載
・求人のデータ分析
・データに基づいた求人内容の改善
・運用状況のレポート報告
では、運用代行に依頼すると、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。
採用活動において最も重要な「選考」に集中できる
自社運用の場合、求人の効果を高めるには、応募数やクリック数などの細かいデータを分析しながらの定期的な改善が必須です。
そのため、社内で担当者をつけなけれなならず、業務量も増えるため負担が重くなりやすいといえます。
運用代行を利用すると、自社で求人運用の担当者をつける必要がなく、採用活動において最も重要な「選考」に集中できるでしょう。
理想的な人材の見極めに時間と労力を充てられるので、最終的な採用の成功につながります。
優秀な人材を獲得できる可能性が高まる
優秀な人材を獲得できる可能性が高まるメリットもあります。
求人を見た求職者を応募に確実につなげるためには、「ここで働きたい」と感じさせるような、企業の思いが伝わる内容であることが重要です。
とはいえ、求人作成に慣れていないと、自分たちの思いを求人に反映させるのは難しいもの。
運用代行は、採用に関する専門的なノウハウを有しているので、求職者の興味を引く求人を作成してもらうことができます。
求人ボックスの運用は内製化と代理店の依頼、どちらがおすすめ？
代理店の特徴について知ったうえで、「自社で運用すべきか」「代理店に依頼すべきか」を悩んでいる人は多いのではないでしょうか。
どちらが適しているかは、自社の置かれている状況によって異なります。
基本的には、下記のポイントから判断すると良いでしょう。
・代理店に依頼する分の予算を確保できるか
・自社で運用するためのリソースが足りているか
・どれだけの人数を採用したいか
・これまで採用活動に成功してきたか
まずは、代理店に求人運用を依頼するための予算を確保できるかが大前提です。
そのうえで、仮に自社運用となった場合、人手や時間が足りるのかも確認しましょう。
採用したい人数も、重要な判断基準となります。
求人ボックスは、求人の掲載先として人気がある分、競合性が高いため、専門家にサポートしてもらったほうが確実に求める人材を確保できます。
これまで実施してきた採用活動についても、一度見直してみましょう。
今までコンスタントに人材を確保できていたのであれば、費用をかけて外部に依頼する必要性は低いといえます。
一方で、採用がうまくいっていないのであれば、代理店への依頼が成功につながりますし、専門家のノウハウを学んで今後の採用に生かすことも可能です。
採用係長の求人ボックス運用の特徴
当社ネットオンでは、求人ボックスの強みを生かした運用代行を実施しています。
具体的に、求人ボックスでは、検索ワードを指定してそのキーワードの単価上限を引き上げることが可能です。
反対に、注力したくないキーワードがあれば除外し、求人の適正化を図ることもできます。
「日曜日は配信しない」「朝の時間帯に配信を集中させる」のように、求人広告を配信する日時の調整ができることも、求人ボックスの特徴です。
当社では、これらの特徴を踏まえ、求人の運用状況を細かく分析したうえで、より応募が集まるように改善を繰り返しています。
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採用係長の求人ボックス運用事例
エンジニア・製造スタッフの人材派遣会社様
| 【課題】 ひとつめの事例は、エンジニアや製造スタッフの人材派遣業を展開されている企業様です。 これまではIndeedを中心にして広告運用をしてきましたが、求人ボックスでの応募効果を最大化したい狙いから、求人ボックスの本格的な運用も始めました。 また、複数職種の人材派遣を行っていることから、職種の偏りなく人材を獲得したい狙いもありました。 |
| 【施策】 職種や地域に応じて求人情報をグループ分けする、いわゆる「キャンペーン」を工夫しました。 具体的には「職種」だけを基準にしてキャンペーンを分けると、首都圏・都市部と地方で競合性に差が出る分、クリック単価にバラつきが出てしまいます。そのため、「職種×エリア」でキャンペーンを細かく分解し、その上で適正な設定を行い広告配信を進めました。 |
| 【改善結果・お客様からの反応】 全体の応募数が増えたことに加えて、各職種をまんべんなく募集できるようになりました。 キャンペーンを細かく分けたことで、これまで応募が少なかった地方からの求人閲覧や応募も増えています。 お客様からの希望に応えることができ、満足していただきました。 |
保育スタッフの人材派遣会社様
| 【課題】 事例のふたつめは、保育スタッフを中心とした人材派遣会社様です。 採用強化のために、お客様ではIndeedを自社運用し、当社ネットオンでは求人ボックスとスタンバイの広告運用を代行する体制を取っています。 |
| 【施策】 当事例では、検索ワードの指定や除外ワードの設定、配信する日時の調整などのIndeedにはない特徴を全面に生かして、細かく広告を運用しました。 具体的には、人気検索ワードや除外ワード、クエリの設定を行い、ターゲットとしていない層からのクリック排除とマッチ率の向上を徹底しました。 また、エリアや職種などの条件に合わせて細かくキャンペーン設定をしています。 |
| 【改善結果・お客様からの反応】 全体の応募数が増えると同時に、応募数あたりの採用率が高まりました。 求人効果が上がったことで、他の媒体にかけていた予算を求人ボックスに充て、さらなる採用の強化に取り組んでいます。 |
求人ボックス運用のことなら採用係長へ
なお、求人ボックスへの求人掲載にあたっては、当社の採用マーケティングツール「採用係長」の活用がおすすめです。
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採用係長については以下の記事でも詳しく解説しております。
⇒採用係長とは？ 採用係長でできることを詳しく解説。導入事例や評判も紹介します
まとめ
求人ボックスでの広告運用を代理店に依頼すると、求人の作成・掲載や求人のデータ分析をプロのノウハウを生かして実施してもらうことができます。
企業としては、選考業務に集中できることや、優秀な人材を確保する可能性が高まることなどがメリットです。
一方で、代理店に依頼すると一定のコストが発生するため、採用人数や自社における過去の採用活動の結果などを踏まえて、利用を判断すると良いでしょう。
なお、求人ボックスへの求人掲載について悩んでいるのであれば、ぜひ一度、当社ネットオンにご連絡ください。
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公務員として4年間、人事労務の実務経験あり。 これまで100名以上の事業者をインタビューしており、「企業や個人事業主が本当に悩んでいること」を解決できる記事を執筆します。
ネットオン創業期に入社後、現在は取締役CTOとしてマーケティングからプロダクトまでを統括。
通算約200社のデジタルマーケティングコンサルタントを経験。特に難しいとされる、飲食や介護の正社員の応募単価を5万円台から1万円台に下げる実績を作り出した。
Indeedはもちろん、インターネット広告やDSP広告を組み合わせた効率的な集客や、Google Analytics等の解析ツールを利用した効果分析、サイト改善を強みとしている。