適性検査を導入するメリットや選び方をご紹介

多くの企業で採用選考プロセスに導入されている「適性検査」。応募書類や複数回の面接では把握しきれない応募者の性格や、仕事への適性を見極めるための手段として活用されていますが、どのようなメリットや効果があるのでしょうか。

今回は、「適性検査」を導入する前に知っておきたいメリットや注意点、検査の種類をまとめてご紹介します。

適性検査とは？

「適性検査」とは、人材の基礎能力や性格・思考パターンを分析し、職務や組織への適性を判定するためのテストです。採用選考のほかにも、社員のストレス耐性やメンタルチェックに活用するケースも増えています。

検査の種類を大きく分けると、「能力」と「性格」の2つに分類されますが、「学力試験」「職業適性」「知能」「体力」「運転能力」「心理テスト」など、さまざまなテストがあります。

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適性検査を導入する目的

適性検査の導入は、企業が理想とする人材を採用するうえでさまざまな効果をもたらします。

ここでは、主な3つの目的について紹介します。

応募者を見極めるため

もっとも一般的な目的が、応募者の見極めです。

求職者の能力や性格を客観的なデータで測ることができるので、「自社に合う人材なのか」を判断するうえで重要な材料となります。
応募者が多い企業では、適性検査の結果をもとに足切りをする場合もあります。

ただし、一口に「適性検査」と言っても、測定できる項目は多岐にわたります。
適性検査の結果で応募者を見極める場合、自社の風土や業務内容と照らし合わせながら、何の項目を重視するのかを決めておくと良いでしょう。

また、採用後に適材適所に配置するうえでも適性検査の結果が役立ちます。見極めのためだけでなく、採用における補助資料としても活用してみてください。

適性検査で見極めを行う際の注意点

人材を見極める際は、あくまで「参考データのひとつ」として扱うことが大切です。

適性検査でその人のすべてを分析することは困難です。
また、「こっちの選択肢にしたほうが企業から良く見られそう」というように、応募者が意図的に回答を調整できてしまう場合もあります。

優秀な人材を不用意に落とさないためにも、適性検査を絶対視しないよう注意が必要です。

集客を促進するため

インターンや企業説明会などで適性検査を行うことで、集客を図るケースがあります。

近年は、仕事に対してやりがいを求める人が増えています。
そのため、「自分にどんな仕事が合うのかを知りたい」「自分の特性を客観的に分析してみたい」など、適性検査に関心を抱く求職者が少なくありません。

集客目的で実施する場合に気を付けたいのが、適性検査目的で応募した人材は、自社への入社意欲が低い可能性があること。仮に入社までつながった場合でも、短期間で辞めてしまうでしょう。

集客目的で実施する場合も、自社のビジョンや事業に共感しているかを、面談や面接でしっかりと見極めることが大切です。

接触機会を増やしてターゲットを惹きつけるため

インターンや企業説明会で実施する適性検査の結果をもとに、フィードバック面談やキャリア面談を行えば、求職者との接触機会が増やせます。

近年の採用市場は売り手市場で、複数の企業で一人の求職者を争う状況が続いています。
そのため、応募意欲を高めるためには、接触機会を増やしながら自社の思いや魅力を伝え、ファン化を目指す必要があるのです。

とはいえ、いくら接触機会を増やしても、担当者の対応に問題があるとかえって入社意欲を下げてしまいます。

採用過程では、求職者にとって「人事担当者や面接官へのイメージ＝会社へのイメージ」となりやすい傾向にあります。
求職者との接し方について担当者に教育することが、ターゲットの惹きつけにおいて重要です。

適性検査を導入するメリット

適性検査を活用することで、採用担当者の業務負担を軽減し、採用のミスマッチを防げます。
時間の限られた面接では見えない応募者の「性格・適性」や「能力」を知ることで、第一印象や学歴にとらわれず、テスト結果に基づいて公平な評価を行えます。

性格・適性を測定できる
応募者の人間性や価値観などのパーソナリティな部分を定量的に測定できます。
学力・能力を測定できる
応募者の思考力や論理性、数値能力などの基礎的な能力を定量的に測定できます。
客観的な評価・選考が可能になる
複数の面接官による評価のばらつきをなくし、共通のフレーム・基準に基づいた人物評価を行えます。

適性検査の実施方法

適性検査の実施には3つの方法がありますが、それぞれメリット・デメリットがあるため、自社に最も適した方法で行いましょう。

紙受験（マークシート受検）

＜メリット＞

企業が試験会場や日程を自由に設定できる
会場で行うため、身代わり受験などの不正リスクが少ない

＜デメリット＞

応募者の移動負担が発生する
検査の採点や集計に手間と時間がかかる
会場費用などのコスト負担が大きい

Web受験（パソコン受検）

＜メリット＞

場所や時間を問わず受験できるため、応募者の受験ハードルが低い
試験会場の設置や日程の設定が不要
会場費などのコスト負担を削減できる

＜デメリット＞

身代わり受験などの不正リスクが発生する可能性がある

テストセンター受験

＜メリット＞

適性検査の運営をすべて委託できる
会場に監督者が配置されているため、不正のリスクが少ない

＜デメリット＞

応募者の移動負担や委託コストの負担が大きい

適性検査の導入で注意したいポイント

適性検査を導入する際は、その検査が信頼できるものかどうか、自社の採用選考に適した検査内容であるかどうかを確認しましょう。
検査結果の内容が不十分なものや、信頼性を確認できないものであれば導入のメリットはありません。

適性検査を選ぶ際は次の4点をチェックすると良いでしょう。

利用者数

適性検査の結果は、分析対象となる受検人数が多ければ多いほど検査結果の信頼性が高いとされています。受検人数についても確認しておきましょう。

導入実績

利用企業数や年間受検者数などの導入実績は確認しましょう。一定の実績や歴史があれば信頼性も高いと言えるでしょう。また、自社の採用活動に近い活用方法や目的で導入した企業の事例を探してみましょう。

必要な評価ができる

自社が求める評価基準や結果を得られる適性検査を選ぶことが重要です。どのような評価結果を出せるかなど確認しましょう。

採用後も参考にできる

適性検査を導入するのであれば、採用時だけでなく、さまざまなシーンで検査結果を活用できるものを選びたいものです。採用後の評価や人材配置・育成の場面でも参考にできる検査結果が得られるかどうかを確認しましょう。

まとめ

今では「適性検査」を導入する企業は、新卒一括採用をおこなう大企業ばかりでなく、中小企業の採用選考や社員配属・教育などキャリア形成支援の一助としても広く活用されています。

自社に適した人材を採用するために、採用選考のプロセスに「適性検査」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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適性検査の実施方法

紙受験（マークシート受検）

Web受験（パソコン受検）

テストセンター受験

適性検査の導入で注意したいポイント

利用者数

導入実績

必要な評価ができる

採用後も参考にできる

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